米調査会社IDCは、全世界における、企業のIT支出の年間予測を修正した。
世界規模の金融危機の影響を受け、IDCは2009年における、企業のIT支出の前年比伸び率が全世界で2.6％と予測する。9月末に米国で金融危機が発生する前、IDCはIT支出の伸び率を全世界で5.9％と予測していた。IDCは、米国におけるIT支出の伸び率を4.2％と予測していたが、0.9％に修正した。
Cisco Systems、Nortel Networks、Dellなどの企業は、すでにIT支出の減少を報告しているか、あるいは今後の減少を予測している。
IDCによると、ストレージ分野に対する支出を除き、ハードウェア分野に対する支出は最大の打撃を受けると予想される。一方で、ソフトウェア分野とサービス分野のほうが支出への影響が出づらいという。
地域で比較すると、日本、西ヨーロッパ、米国ではIT支出に大きなブレーキがかかるとされる。中央および東ヨーロッパ、中東、アフリカ、ラテンアメリカでは依然として「堅調な」伸びが予想されると、IDCは述べる。
しかし、IDCの報告は必ずしも悲観的ではない。IDCは、2012年までにIT支出が完全に回復し、6％の伸び率に達するとしている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
