マイクロソフト、Vista SP1と非互換の恐れのあるプログラムリストを公開

　Microsoftは、「Windows Vista Service Pack 1（SP1）」のインストール後に、削減される機能の影響を受けて、動作しなくなったり、問題が生じたりする可能性があるプログラムの一覧リストを公表した。

　このリストに含まれる大半のプログラムは、Trend Microの「Internet Security 2008」など、主にセキュリティ関連のアプリケーションである。しかし、「The New York Times Reader」などのプログラムも、リストアップされている。Microsoftは、ユーザーに対し、問題を解決するためには、アプリケーションベンダーからの最新アップデートをインストールするよう勧めている。

　Microsoftは「Windows Vista Service Pack 1には、Windows Vistaのセキュリティ、信頼性、機能向上に資する多くのアップデートが含まれている。Windows Vista SP1をインストールした後、一部の機能が動作しなくなるプログラムもあるかもしれない。とはいえ、ほとんどのプログラムは、Windows Vista SP1をインストールした後も、予定通り正常に動作し続けるだろう」と語った。

　今回のリストは包括的なものではないとされており、Microsoftはユーザーに対して、（リストアップされていない）他のアプリケーションで問題が生じたならば、まずはPCを再起動するように勧めており、その後も引き続き問題が解消されないようであれば、そのプログラムの最新バージョンをインストールするか、ソフトウェアベンダーと連絡を取るようにと促している。

　Intelligent Business Research ServicesのアナリストであるJoseph Sweeney氏は、こうしたSP1の非互換性に関する問題を別にしても、すでに企業ユーザーの間では、「Windows Vistaに旧システムとの互換性がない」との認識が染み渡っていると指摘する。

　下位互換性の問題は、古いアプリケーションに戻ってテストすることを余儀なくされ、1回のインストール作業で導入を完了させるのが非常に困難になると、Sweeney氏は述べている。「理論的には、1度だけ修正を行い、全環境に導入するだけで済むことかもしれないが、多くの組織では、高度に自動化された導入ソリューションが採用されていない」

　特に多くの企業が、SP1のリリースまでVistaの導入を控えてきたことを考えると、SP1でのこの問題は、ますます下位互換性に関する問題を悪化させてしまうだけだろうと、Sweeney氏は語った。

　だが、Vistaがもたらした建設的な点としては、距離を置いて自社の導入メソッドについて再考する組織が増えてきたことが挙げられると、Sweeney氏は指摘する。デスクトップ市場は成熟期を迎えつつあり、こうした傾向は、いずれにしろ生じ得るものだったとSweeney氏は分析しているが、Vistaの問題が、この傾向を加速させることになってしまったようだ。