「Internet Explorer（IE）」で脆弱性が発見され、これが悪用されると「Windows XP Service Pack 2」を稼働しているシステムに対するリモート攻撃が起こるおそれがあると、eEye Digital Securityが警鐘を鳴らした。
同社が米国時間15日に発表した勧告によれば、この脆弱性はサービスパックを適用していないWindows XPを稼働させているシステムにも影響を与えるもので、IEの初期インストールに起因しているという。
eEyeのプロダクトマーケティング担当シニアディレクターMike Puterbaughは、「同脆弱性がワーム化することはないが、エンドユーザーが一定の作業を行うことで、（コードの）リモート実行が誘発される可能性がある」と述べている。
Microsoftは8月にも、月例パッチをリリースをした後、IEに関する3件の脆弱性を修復するパッチを追加でリリースしていたが、今回の脆弱性の発見はそのわずか1カ月後のことだった。また8月末には、Windows XP SP2を利用するシステムに影響を及ぼすIEの脆弱性が見つかっている。
MicrosoftのWindows XP SP2は、攻撃者がユーザーコンピュータ上で悪質なソフトウェアを実行しにくいように設計されている。
Microsoftの関係者は、同社がeEyeから脆弱性に関する報告を受けたことを認め、調査に着手すると述べた。同関係者はまた、脆弱性の詳細はまだ公表されていないので、ユーザーがこれを悪用した攻撃にさらされる危険性はないと話している。
eEyeはMicrosoftに脆弱性の詳細情報を提供したが、Microsoftが適切なパッチを開発するか勧告を発表するまでは、これに関して公にしない意向だ。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
