Microsoftは米国時間2月24日、セキュリティ勧告の中で、攻撃者が「Microsoft Office Excel」に存在するパッチ未対応のセキュリティホールを悪用しようと試みており、この脆弱性によりコンピュータの権限が奪われる可能性があると述べた。
この勧告によると、リモートでコードが実行される脆弱性を悪用する攻撃では、細工したExcelファイルを添付した電子メールを送信するか、Excelファイルを含むサイトにアクセスさせるかして、ユーザーにファイルを開かせることが、攻撃者にとっての必要条件となるという。
Microsoftは、現在セキュリティホールの修復に取り組んでおり、テスト完了後に修正パッチをリリースする予定だと述べた。「Windows」ユーザーはそれまでの間、信頼できない、または信頼できるソースから予期せず受け取った「Office」ファイルを開かないよう推奨されている。
影響を受けるソフトウェアは、「Office 2000」「Office 2002」「Office 2003」「Office 2007」と、「Office 2004 for Mac」「Office 2008 for Mac」だ。
Microsoftは同日、「Windows Autorun」向けのアップデートを提供することも併せて発表した。このアップデートによりユーザーは、セキュリティを強化する目的で、システム上やネットワーク上のドライブにAutorun（自動実行）機能の無効化を選択できるようになる。
今回のアップデートは、レジストリキー「NoDriveTypeAutoRun」が想定通りに機能しないという問題を修正する。Autorun機能を無効化することにより、外付けのストレージ機器を使用する際に任意のコードが実行されることを防ぐのに役立つ。
Autorun機能は、ストレージ機器の中でも特にUSBメモリやデジタル写真フレームを介して感染するマルウェアに利用されているとして非難を浴びており、米国防総省では一時的にUSBメモリの使用を禁止する措置が取られることにもなった。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
