Microsoftは米国時間1月21日、再度方針を転換し、「Windows Vista Home Basic」と「Windows Vista Home Premium」を仮想マシン上でゲストOSとして実行することを可能にする予定だと発表した。このニュースは、とりわけ大金を支払うことなく最新版のWindowsを使用したいと考えているMacユーザーに歓迎されることだろう。これまで、MacユーザーたちがWindows Vistaを仮想マシン上で実行するには最も価格の高い「Windows Vista Business」または「Windows Vista Ultimate」を購入しなくてはならなかった。

　Microsoftは2007年6月、記者らに対しWindows Vistaの仮想化オプションを拡大する意向を表明したが、理由を明らかにすることなく方針を転換し、同社がそうした計画について発表することはなくなった。

　筆者には、Windows Vistaの仮想化に関する選択肢が限られていることの根拠にさほど大きな意味があるとは思えなかった。Microsoftの主張は、Vistaの仮想マシン上での実行にはセキュリティ上のリスクが伴うというものだった。同社では、Home Editionに比べWindows Vista BusinessまたはWindows Vista Ultimateの方がセキュリティにおけるリスクが少ないというわけではないが、仮想化を価格帯の高いバージョンに限定することで、技術についてより深い知識を持つユーザーのみが仮想化技術を利用するのが理想だった、としている。

　いずれにせよ、21日の発表は、熱心なファン、Macユーザー、そしてParallelsなど仮想化ソフトベンダーから歓迎されるはずだ。

　Microsoftでグループプロダクトマネージャーを務めるPatrick O'Rourke氏は21日、電話取材に対し、「われわれは、今が技術に詳しい人々に、より手軽に仮想化を体験し、ふさわしいものであるかどうか確かめてもらうべき時だと考えている」と語った。

　同社による2007年6月の全面的な方針転換に関して、O'Rourke氏は、それが計画されたものだったのか、または方針の転換によるものなのか具体的な言及を避けた。「当時はまだいくつかの議論が社内で話し合われていた」（O'Rourke氏）

　Microsoftは同日、Vistaの変更のほかにもいくつかの発表を行った。同社は、リモートデスクトップのパフォーマンスを向上する技術を持ったカリフォルニア州サンノゼに本社を置くCalista Technologiesの買収計画についても明らかにした。Calista Technologiesは、仮想グラフィックスプロセッサを開発するための特許アプローチを持っており、これは、いわゆる「Presentation Virtualization」を実行する際、3Dなどの画像レンダリングタスクで力を発揮することができる。Microsoftはまた、シンクライアントを専門に手がけるCitrix Systemsとの提携を拡大したことも発表した。

　Microsoftはまた、Vistaをサーバで稼働し、情報を表示する端末としてPCかシンクライアントを使用したいと考えている大企業向け新製品の価格を値下げする予定である。O'Rourke氏は、同社のSoftware Assuranceプログラムの一環として、こうした企業は、ライセンス料金を支払うことでこのテクノロジを使用することができる予定だと述べた。Windows PC向けではマシン毎に年額23ドル、シンクライアントでは、年額約110ドルが要求される予定。

　これは、Microsoftの当初の計画と比較して約25％〜50％の値下げとなっている。