独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）と有限責任中間法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月28日、複数のヤマハ製ルータ製品とハル・ネットワークス製ショッピングカートソフトの脆弱性について発表した。
脆弱性が発見されたヤマハ製ルータは、ファイアウォールルータ「SRT100」、ブロードバンドVoIPルータの「RT58i」、イーサアクセスVPNルータ「RTX1100」など。それらの製品のウェブ管理画面にクロスサイト・リクエスト・フォージェリ（CSRF）という脆弱性が確認された。
この問題は、悪意あるページを閲覧した利用者が、ウェブ管理画面でパスワードなどの設定が変更されるなど意図しない操作をさせられてしまう可能性がある。この問題は、ファームウェアを最新版にアップデートするか、設定を変更することで解消できる。ただし、対象製品ごとに対策方法が異なるため、ユーザーはヤマハのウェブサイトを確認するよう呼びかけている。
一方のハル・ネットワークスが提供する複数のショッピングカート用のソフトウェアには、クロスサイトスクリプティングの脆弱性が確認された。この問題が悪用されると、ユーザーのウェブブラウザ上で任意のスクリプトを実行される可能性がある。最新版にアップデートすることで脆弱性は解消されるが、複数のソフトウェアが存在するためハル・ネットワークスの情報を確認するよう呼びかけている。
