日本のパソコンの黎明(れいめい)期から、20年以上にわたりバージョンアップが続けられているジャストシステムのワープロソフト「一太郎」。日本におけるPCの普及と発展に対して、一太郎と、その日本語入力システムである「ATOK」が果たしてきた役割は大きい。
かつて日本語ワープロソフトの「標準」と呼ばれた一太郎は、現在も「日本人のための日本語ワープロ」という基本コンセプトを踏襲しながら進化を続けている。一太郎とATOKのメジャーバージョンアップのペースは、今のところ約1年周期。他社製品のサイクルと比べると、このペースは早いようにも感じられるが、これは日々移り変わっていく日本語とビジネスニーズに対応することを目標としているためだという。
ジャストシステム、ビジネス企画室ビジネス企画グループ一太郎・花子ビジネスオーナーの成家勉氏は「一太郎、ATOKともに、生きた言葉を扱った製品であり、ビジネス環境の変化にも敏感に対応していく必要がある。コンテンツ的な面でも、技術的な面でも、われわれは常に研究開発を続けており、その成果を1年に一度、区切りをつけて発表させてもらっている」と言う。
2006年2月10日、その最新の成果が「一太郎2006」「ATOK 2006」として発売された。「2006世代」のテーマは、ビジネス文書作成のフロントエンドとしての使いやすさの向上だという。
一太郎2006では、ユーザーインターフェース(UI)が前バージョンから変更された。「アウトライン」「基本編集」といった文書作成の段階に合わせ、必要な機能や画面をすぐに呼び出すことができる「フェーズタブ」と呼ばれるUIが編集画面の左下に用意された。文書作成という一連の作業を明確なフェーズに分けることで、作成者の思考を助け、作業全体をスピーディーに進められるようにすることが目的だという。
このフェーズタブの中には「提出確認」と呼ばれるフェーズが含まれている。これは、作成し終えた文書を情報共有のために公開したり、他の人に提出する段階で、文書に不備がないかを確認するためのものだ。このフェーズでは、誤字脱字のチェックを含む校正に加え、文書中に含まれる外字の画像化、改ざん禁止の設定などを行い、公開するのにふさわしい文書の体裁を整えることができるようになっている。
また、他のアプリケーションで作成された文書との互換性の向上も、一太郎2006の重要なテーマだという。Microsoft Word文書との互換性は、バージョンアップのたびに向上が図られており、2006では、特に罫線で作られた表周りの互換精度が高められたという。
文書形式の「オープン化」という点では、OpenDocument Format(ODF)対応モジュールの無償提供が今夏に予定されているというのも大きなトピックだ。
「作成された文書ファイルが、文書を作成したアプリケーションに縛られるという概念は排除していかなければならない。一太郎2006において、Wordとの互換性の向上に加えて、ODFへの対応を表明したのは、ODFが今後の標準フォーマットになると思われるから。フロントエンドとしての使いやすさや機能によって、一太郎を選択してほしいと考えている」(成家氏)

勝ち残るIT活用--中堅中小企業の現場からタレントの江口ともみさんをレポーターに、
全国さまざまな業種の企業担当者に聞く!
サイバー攻撃関連ニュースのまとめ特別企画:高度化するサイバー攻撃からビジネスを守る
~対策レポートや企業の製品動向をまとめ読み~
百聞は一見にしかず!
集計/分析、蓄積/検索の体験セッション
福田和代が贈るZDNetオリジナルストーリー
見逃せない3部作の第1回が無料公開!
陥らないためのワンポイント解説&
”実証実験から読み解くセミナー”情報
率直な読者のご意見を全て公開
クラウドに対する疑問や実際の効果に迫る
必要以上の容量を奨められていませんか?
→電気ガスのように使えるストレージを知る
ウェブ消費行動の専門家×日本ベリサイン
ネットで消費者の信頼を得るポイントとは
セキュリティ、快適性、管理機能を網羅
BYODのスタンダードになり得る"DME"
国土交通省やmixiが導入したシステムとは?
物理パッチ適用までにサーバを襲う脅威から
自動的に保護するDeep Securityエージェント
製造業者必見
オフライン環境のセキュリティ対策
最新テクノロジ満載、「百度」の講演も!
TECHNOLOGY @WORK 東京 2012レポート
日本最大級 サービスマネジメントイベント
IBM がクラウド、モバイル、インフラを語る
株式会社ヤマハミュージックメディア
株式会社日立システムズ
EMCジャパン株式会社
ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。