私の元には毎週、「Windows」「Office」を中心に、Microsoft製品について、「これを修正してほしい」「あの機能を追加してほしい」といった要望をMicrosoftに伝えてくれという内容の電子メールが、少なくとも2〜3通は届いている。
残念ながら、Microsoftの開発や計画チームに対して、あなた方読者ほどの影響力は、私にはない(さらに、Microsoft技術を取り扱う大手企業に勤務する場合、その人のフィードバックやインプットは私よりはるかに大きい)。
それでも欲求不満のユーザーに朗報だ。MicrosoftのOfficeチームの製品プランナーが新しいウェブサイト「MakeOfficeBetter.com」を開設した。誰でも修正や機能追加などOfficeに関する提案をできるというものだ。登録ユーザーは、Officeの将来のエディションで追加してほしい機能に投票する、などのこともできるという。
製品プランナーのSteve Zaske氏と同僚のLuke Foust氏は、フィードバックについてユーザーが期待できることを以下のように記している。
われわれMicrosoftの社員2人は、Microsoft Officeを改善するためのアイディアを顧客から募りたいと思っている。新しい機能に関するアイディア、Microsoft Officeをどのように改善できるのかに関するアイディアがあれば、ここでシェアしてほしいし、他の人のアイディアで賛成できるものがあれば投票してほしい。クラウドソースの最大の魅力は、最高のアイディアが浮上するということだ。
われわれはMicrosoftの社員ではあるが、このウェブサイトはMicrosoftの公式サイトではない。ここで発言したアイディアに対してMicrosoftの社員が回答することはないが、ここで集まったアイディアをOffice開発チームの適切なスタッフに伝えるよう、最大限の努力をする。
MakeOfficeBetter.comにはいくつかのアイディアが集まっている。この中には、「Outlook」のRSSリーダーの改善(私も投票したい)、「Excel」ドキュメントが「Word」のように動作するようにする、などがある。驚いたことに(Zaske氏がOfficeチームであることを考慮すると、驚きではないかもしれないが)、「Office Ribbon」を回避できるようにする機能 の提案はないようだ。
Microsoftはまだ「Office Web Applications」の最初のテストビルドも、「Office 2010」の初のパブリックベータも公開していないが、MakeOfficeBetter.comで挙がった提案がOffice 2010に入るようなことがあれば驚きだろう。Officeチームはかなり以前から、テスターに公開する前にほとんどをフリーズするという哲学を持っているので、「Office 2012」以降なら可能性がありそうだ。
(MakeOfficeBetter.comについての情報は、MicrosoftのScott Hanselman氏にもらった)。
この記事は海外CBS Interactive発の記事をシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。 原文へ
勝ち残るIT活用--中堅中小企業の現場からタレントの江口ともみさんをレポーターに、
全国さまざまな業種の企業担当者に聞く!
サイバー攻撃関連ニュースのまとめ特別企画:高度化するサイバー攻撃からビジネスを守る
~対策レポートや企業の製品動向をまとめ読み~
陥らないためのワンポイント解説&
”実証実験から読み解くセミナー”情報
必要以上の容量を奨められていませんか?
→電気ガスのように使えるストレージを知る
福田和代が贈るZDNetオリジナルストーリー
見逃せない3部作の第1回が無料公開!
ウェブ消費行動の専門家×日本ベリサイン
ネットで消費者の信頼を得るポイントとは
JP1、Hadoop、QlickView "集計・分析"
データをクラウドに集約 ”蓄積・検索"
日立のサーバ戦略が描く、IT活用の今後
仮想化・クラウド対応としての製品強化
境界防御だけでは、もはや不十分?
大切なデータベースを守る方法とは
率直な読者のご意見を全て公開
クラウドに対する疑問や実際の効果に迫る
物理パッチ適用までにサーバを襲う脅威から
自動的に保護するDeep Securityエージェント
製造業者必見
オフライン環境のセキュリティ対策
最新テクノロジ満載、「百度」の講演も!
TECHNOLOGY @WORK 東京 2012レポート
ポーターズ株式会社
NECラーニング株式会社
ピーエムシー・シエラ・ジャパン株式会社
ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。