日本ユニシスグループ、データウェアハウス・アプライアンスを日本国内で販売

　日本ユニシス・ソリューションは、データウェアハウス・アプライアンス「Netezza Performance Server」（NPS）シリーズを11月初旬から販売する。親会社である日本ユニシスも販売し、グループで2年間で20億円の売り上げを目指す。

　NPSは米Netezza Corporationが開発し、日本法人の日本ネティーザが日本国内で販売。日本ユニシス・ソリューションが日本ネティーザと販売代理店契約を交わした。

　価格について日本ユニシスでは1テラバイト5000万円としており、100テラバイトまでの対応が可能としている。導入企業としては通信、流通、通信販売を想定している。

　データウェアハウス・アプライアンスのNPSは、ハードウェアを市場に流通する標準的な機器で構成され、基本ソフト（OS）にはRed Hat Linuxが採用されている。Netezzaの独自技術である「Asymmetric Massively Parallel Processing」（非対称超並列処理）と「Intelligent Query Streaming」を利用することで、低価格と高性能を実現しているという。数十テラバイトのデータに対する複雑な検索ができ、既存のシステムと比べておよそ半分のコストで、10〜50倍のパフォーマンスを発揮するとしている。

　Asymmetric Massively Parallel Processingとは、テラバイトスケールの複雑なクエリー処理を行うために、SMP（対称型マルチプロセッサ）とMPP（Massively Parallel Processing、超並列プロセッサ）の優れた点を組み合わせた超並列アーキテクチャである。

　NPSは、数時間での導入が可能であり、物理的な設計とチューニングがいらない。DBサーバとしてのインターフェースには、業界標準のODBC 2.X/3.X、JDBC Type 4、ANSI SQL 92を採用することで、既存システムに使われているアプリケーションやツールがそのまま利用できるようになっている。