グーグルの誕生から今日までを振り返る

文:Tom Krazit(CNET News) 翻訳校正:編集部

2011-01-21 15:06

 Googleは米国時間1月20日、最高経営責任者(CEO)のEric Schmidt氏が会長に専念することを発表し、同社経営体制を大きく変更した。共同創業者のLarry Page氏が後任としてCEOに就任する予定となっている。

 以下にGoogle誕生から現在までの主な歴史をご紹介する。

年月動向
1996年1月 スタンフォード大学の博士課程でLarry Page氏とSergey Brin氏が出会い、PageRankという新アルゴリズムを使った検索エンジンの開発を始めた。当初は検索エンジンは「BackRub」と呼ばれていたが、後に「Google」に改名した。
1998年1月Sun Microsystemsの共同創業者Andy Bechtolsheim氏がGoogleの最初の投資家となり、Page氏とBrin氏に10万ドルを拠出した。当時は、数カ月前にgoogle.comのドメインが登録されたばかり、まだ会社が登記されていない状態だった。
1998年9月カリフォルニア州で法人設立登記を申請。Page氏がCEO、Brinがプレジデント兼会長だった。
1998年9月Page氏とBrin氏の友人Susan Wojcicki氏の家のガレージで、スタンフォード大学博士課程の学生Craig Silverstein氏を1人目の社員として雇用する。Silverstein氏は今も「技術担当ディレクター」の肩書きを持ち、ニューヨークのオフィスに勤めている。
1999年6月Sequoia CapitalとKleiner Perkins Caufield & Byersから2500万ドルの資金調達をしたことを発表。両投資会社のパートナーMichael Moritz氏とJohn Doerr氏を取締役として迎え入れる。
1999年11月初代シェフとしてCharlie Ayers氏を雇用。
2000年6月 Inktomiを押しのけ、ポータル界のパイオニアだった米Yahooに、検索エンジンプロバイダとして選ばれる。
2001年3月Novellの会長兼CEOを務めるEric Schmidt氏を迎え入れ、Brin氏から引き継ぐ形で会長に就任。Brin氏は引き続きプレジデントを務める。ITバブルがはじけた直後で、Googleは短い歴史の中でも厳しい状況を迎える。
2001年8月Schmidt氏が1997年より会長兼CEOを務めてきたNovellの職を辞し、Page氏が務めてきたGoogleのCEO職を引き継ぐ。これを受けてPage氏は「製品担当プレジデント」、Brin氏は「技術担当プレジデント」の肩書きになる。
2004年6月 Schmidt氏がプリンストン大学の評議員に就任。翌年、プリンストン大学のプレジデントShirley M. Tilghman氏がGoogleの取締役になる。
2004年8月Googleが新規株式公開。
2005年9月インターネットの父といわれるVint Cerf氏をバイスプレジデント兼チーフインターネットエバンジェリストとして迎え入れる。
2006年2月Google.orgのエグゼクティブディレクターとしてLarry Brilliant氏を雇用。
2006年8月Schmidt氏がAppleの取締役に就任。
2006年10月GoogleがYouTubeを買収。
2007年4月GoogleがDoubleClickを買収。
2007年10月Google株価が700ドルの大台を突破。
2008年3月GoogleによるDoubleClickの買収が完了。
2008年10月規制当局による法的措置などを懸念し、Yahooとの検索広告契約の提携を断念。
2009年4月Schmidt氏が大統領科学技術諮問委員会(President's Council of Advisors on Science and Technology:PCAST)のメンバーとして指名される。
2009年8月Schmidt氏がAppleの取締役を辞任。
2010年12月GoogleがGrouponに買収を拒否された模様だと報道され、話題に。
2011年1月四半期決算発表の場で、Schmidt氏がCEOの職をPage氏に引き継ぐ意向を発表。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

ZDNET Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    初心者にも優しく解説!ゼロトラストネットワークアクセスのメリットと効果的な導入法

  2. ビジネスアプリケーション

    改めて知っておきたい、生成AI活用が期待される業務と3つのリスク

  3. ビジネスアプリケーション

    ITR調査結果から導くDX浸透・定着化-“9割の国内企業がDX推進中も成果が出ているのはごく一部”

  4. セキュリティ

    「iPhone」の業務活用を促進!セキュリティ対策で必ず押さえておきたいポイントとは?

  5. セキュリティ

    「2024年版脅威ハンティングレポート」より—アジアでサイバー攻撃の標的になりやすい業界とは?

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]