Microsoftは米国時間4月14日、Officeの次期版となる「Office 14」（開発コード名）が、32ビット版および64ビット版の両方でリリースされる予定であることを明らかにした。
すでに「SQL Server」など、多数のサーバ製品群では、64ビット版がリリースされているものの、Officeや、他のMicrosoftのメインストリームデスクトップアプリケーションで、64ビット版が提供されるのは初めてのことになる。
「Office 2010」の正式名称が付されると思われるOffice 14は、2010年に出荷される予定である。他の顕著な特長として、Microsoftは、従来のWindowsベースのデスクトップ版のほか、「Word」「Excel」「PowerPoint」「OneNote」のオンライン版の提供も行うことになっている。
「Internet Explorer」に加え、「Firefox」および「Safari」のブラウザもサポートされるため、Microsoftは、iPhoneやLinuxベースのPC上でも、Officeが初めて使用可能になると述べている。
Office 14が、32ビット版と64ビット版の両方で提供されるとの情報は、Ars Technicaが14日に報じたものの、すでに3月の時点で、ZDNetのブロガーであるEd Bott氏によって指摘されていた。
32ビットプロセッサ向けに設計されたソフトウェアを、64ビットプロセッサの搭載機で使用することも可能だが、64ビット版のOffice 14は、64ビット対応機での利用時に、おそらくは32ビット版のOffice 14を上回るパフォーマンスを記録すると考えられる。
これまで何年間も、64ビットプロセッサを搭載するPCが出荷されてはきたものの、新たに販売されるPCの大半で、64ビット版のアプリケーションの利用が求められる64ビット版のOSが搭載されるようになったのは、ようやく2008年になってからのことである。
現在でも、多くのデスクトップアプリケーションは、32ビットモードでのみ動作する状況ではあるが、サーバアプリケーションに関しては、すでにスムーズな（64ビットモードへの）移行が生じている。「Exchange 2007」や、まもなくリリース予定の「Windows Server 2008 R2」などのMicrosoftのサーバ製品群の中には、64ビット版のみで提供されているものもある。
64ビット版のソフトウェアで最大の特長は、4Gバイト以上の物理メモリへのダイレクトな対応である。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。 海外CNET Networksの記事へ
