IDC Japanは4月26日、国内IT市場の2009年第4四半期（10〜12月）の実績と、最新の景気動向などに基づいた予測を発表した。
2010年の国内IT市場は、前年比2.4％減の11兆2168億円と予測しており、2009年の前年比10.1％減に比べ、下げ止まりの傾向にあるという。2011年以降はプラス成長に戻り、2014年の市場規模は11兆4256億円と予測している。また、2009〜2014年の年間平均成長率は0.1％減となるとみている。国内IT市場を構成するハードウェアとソフトウェア、ITサービスという3つの市場の2010年の予測も発表している。
ハードウェア市場は、前年比2.5％減の4兆1763億円と予測。2009〜2014年の年間平均成長率は3.1％減、2014年の市場規模は3兆6685億円とみている。ユーザー企業はシステムの仮想化や統合化、クラウドの活用などでシステムの効率化やコスト削減を図っており、ハードウェア市場は継続的に縮小するとしている。
ソフトウェア市場は、前年比5.5％減の2兆628億円と予測。2009〜2014年の年間平均成長率は0.7％、2014年の市場規模は2兆2597億円とみている。ユーザー企業によるシステムの仮想化や統合化、プライベートクラウドの構築に伴い、仮想化ソフトウェアへの投資が活発になるという。また、有効性の認識が高まっているビジネスインテリジェンス（BI）ツールやデータウェアハウス（DWH）ソフトウェアへの投資も拡大する予測している。
ITサービス市場は、前年比1.0％減の4兆9777億円と予測している。2009〜2014年の年間平均成長率は1.8％、2014年の市場規模は5兆4974億円と予測。システムの仮想化と統合化、プライベートクラウドの構築、BIツール、DWHソフトウェアへの投資、スマートグリッドやスマートシティの実現といった案件がそれぞれITサービス市場を牽引するとみている。
