IDC Japanは4月5日、国内ユニファイドコミュニケーション（UC）市場に関する 2009年の実績と2010〜2014年の市場予測をしポートとしてまとめた。
調査によれば、2009年の国内UC市場は景気低迷の影響を受け、エンドユーザー価格ベースで前年比1.5％減の1905億6400万円になったものの、2009〜2014年の年間平均成長率（CAGR）4.5％で推移し、2014年の市場規模は2369億2500万円に達すると予測している。
同社は国内UC市場について2007年から調査を継続している。今回の調査ではUC市場を、IP-PBXや企業向けVoIPサービスなどを含む「UCプラットフォーム市場」、ユニファイドメッセージングやIP会議システムなどを含む「UCアプリケーション市場」、SIサービスなどを含む「UCプロフェッショナルサービス市場」に加え、ASP型サービスを含む「UCアプリケーションサービス市場」を対象市場とし、市場規模予測を行ったという。
また、市場規模予測では「IPテレフォニー市場」「企業向けVoIPサービス市場」「ユニファイドメッセージング／プレゼンス管理市場」「IP会議システム／テレプレゼンス市場」「IPコンタクトセンター市場」という5つに分類し、それぞれのUCソリューション市場についても個別に市場予測を行ったとしている。
2009年の国内UC市場規模は、経済状況の低迷に伴う企業のICT設備投資動向は国内UC市場にも大きく影響し、特にIPテレフォニー市場ではその影響が大きく、前年比10.7％の大幅な減少となったという。一方、UCアプリケーション市場では、IP会議システムやIPコンタクトセンターシステムが堅調な成長を遂げ、特にASP型サービスが高い成長率を維持し、国内UC市場の下支えとなったとしている。
同社は、国内UC市場がUCアプリケーション市場／UCアプリケーションサービス市場に牽引される傾向が中期的に継続すると予測。ソリューション別では、企業向けVoIPサービス市場、IP会議システム／テレプレゼンス市場、IPコンタクトセンター市場が高い成長率を維持するとみている。
IDC Japan コミュニケーションズ リサーチマネージャーの眞鍋敬氏は今後の成長のキーポイントとして「国内UC市場が今後も成長を維持するためには、ユーザー企業はUCにより利用方法をシンプルにした通信プラットフォームの活用推進を、ベンダーはICT投資の新しい基準に対応した販売戦略とクラウド型UCサービスへの準備を進めるべき」と分析している。
