事前の調査と計画が大切--育児休暇を取るための6つのステップ

ステップ5：適度に関係を維持する

目的：職場とのつながりを維持するが、仕事と育児休業を結びつける誘惑やプレッシャーは避ける

　休業後、最初の数週間はいろいろと大変なことを覚悟しておく。しかし、新生活に慣れた後は、職場や同僚と気軽に連絡をとり、状況を把握するようにする。ときどき、メールや電話で挨拶し、仕事関係の簡単な質問に答えたり、赤ん坊と一緒に事務所に寄って、顔を合わせたりするとよい。しかし、交流はほどほどに抑え、会社の計画や方針について話すよりも、子供の話題を中心にする。というのも、職場復帰が可能だと思わせることなく、職場の人達に自分のことを覚えていてもらうことが目的だからである。「この［親になるという］体験が自分にとってマイナスになると思ってはならない。これで他の職には就けなくなるのではないか、キャリアが台なしになるのではないかと不安になる人もいるが、一生に一度の経験なのだから、できるだけ活かすべきだ」とAdler氏は語る。

　一部の業界では、口には出されないにしろ、休暇は短く取り、その間も仕事を続けるといった強いプレッシャーが存在する。たとえば、法律事務所は仕事と家庭の境界を尊重しないことで有名だと、FlexTime Laywers LLCの設立者で社長を務めるDeborah Epstein Henry氏は述べている。「仕事を休み、生まれたばかりの赤ん坊の世話するはずだったのに、現実には、一日中、電話に出るはめになる。電話に出ないことを伝えるのは実に難しい問題だ。自宅にいても、電話に出られるし、出るべきだという期待がある」正当に新生児の世話（と睡眠不足）を分担しているのにも関わらず、妊娠、出産の身体的な負担のない父親にとって、この期待はもっと深刻だ。

　それでは、どう対処すればよいのだろうか。ただ、断ればよいとEvans氏は言う。「睡眠や休息を確保できなければ、元気がなくなってしまう。今は仕事について考えるときではない。最善のアドバイスは、赤ん坊の世話に集中することだ。米国では育児休業の期間が非常に短く、恩恵を受けているとはいえない。同僚の誰かが心臓発作を起こせば、仕事ができる状態だと思われることなく、6週間の休みを取ることができる。［育児休業も］同じように扱われるべきだ」

育児休業がマイナスになると思わずにすむ5つの理由

　職場の方針、経済的な理由から、育児休業の期間を短くしようと考えているのであれば、以下に、休暇をすべて取る決心を後押しするかもしれない5つの理由を挙げる。

1. 憂うつな気持ちに打ち勝てる：全米経済研究所によれば、出産後3カ月以上育児休業を取った母親は、6週間以下しか育児休業を取らなかった女性と比較して、職場復帰後のうつ症状が15％軽い。
2. 子供とのきずなを築くことができる：スウェーデンの研究によれば、育児休業を取得した父親は子供とより緊密な関係を築いており、職場復帰後も長期間、その関係を維持している。
3. 収入が増える：コロンビア大学の社会福祉学教授、Jane Waldfogel氏の研究によれば、育児休暇を提供された女性は、出産後も職場にとどまる傾向が強いため、結果として他の女性よりも収入が多くなる。
4. 使わなければ失う：男性が会社の育児休業制度を利用しない場合、その会社は制度を変更または廃止する可能性がある。次の世代の男性達のために休暇を取得することを考えてほしい。
5. 赤ん坊の発達が促される：米国立衛生研究所の資金援助により、長期間実施されている研究の最近の分析では、幼稚園前に保育所で過ごした時間が長ければ長いほど、6年生になったとき、担任から「けんかが多い」、「学校で反抗的な態度をとる」、「口答えしがち」といった問題行動を報告される可能性が高いことが判明した。

ステップ6：スムーズな職場復帰を果たす

目的：問題なく、順調に職場に復帰する

　職場復帰は肉体的にも精神的にも大変なため、この職場復帰をきちんと計画することが重要である。できれば、育児休業の終わりの数週間を利用して、週1〜2日のペースから徐々に職場に復帰し、時間をかけて休業前のスケジュールに戻すようにするとよい。前もって保育を手配し、できれば、子供をデイケアに預け、その間にたまっている電子メールを読んだり、会社に顔を出したりするなど、予行演習を行って、仕事に出たときの一日をシミュレートする。職場で搾乳しなければならない母親は、いつ、どのように、どこで必要な休憩を取ることができるか確認しておく。

　土壇場での復帰計画の変更については慎重にならなければならない。育児休業の延長を求めようと思うかもしれないが、「必要でない限り、職場復帰を延期しないほうがよい。3カ月と言っていたものを4カ月に変更すれば、格好が付かない」とAdler氏は言う。その反面、状況は変化することも考えられるし、実際に変化する。本当に育児休業の延長が必要だと感じた場合は、在宅勤務や数週間の勤務時間の短縮など、上司と他の選択肢について話し合うとよい。

発想の転換--段階的な職場復帰

　従業員が時間短縮で職場に復帰し、その後、徐々にフルタイムに戻る「段階的な職場復帰」という選択肢が、従業員の間で広まりつつある。企業は定着率を高めることができ、従業員は円滑に職場に復帰できる機会を得られることから、双方にとってメリットがある。「Working Mother」誌の「100 Best Companies（働く母親にとって働きやすい企業ベスト100）」のうち、81％が、フレックスタイム、在宅勤務から6カ月間、1週間の勤務日数を徐々に増やしていく方法まで、何らかの段階的職場復帰の制度を設けている。また、あまりよく知られてはいないが、週単位ではなく、時間や日単位での育児休業の取得が可能なFMLAの規定を利用して、労働者自ら、段階的職場復帰の計画を作成することもできる。