マイクロソフト、「VMwareは高価すぎる」と攻撃

　アンチLinuxキャンペーンの「GettheFacts」を思い出させるような動きであるが、Microsoftは顧客を対象にしたウェブサイトで、その製品にどれほど競争力があるかについて同社風の解釈を提示することにより、「VMware」に対する戦争をしかけた。

　Burton GroupのData Center Strategiesブログは、米国時間9月19日の投稿のなかで、Microsoftの新しい仮想化サイトをそのURL「VMWareCostWayTooMuch.com」とともに取り上げた。Burton Researchのディレクターを務めるDrue Reeves氏は、Microsoft関係者がラスベガスで先週開催されたVMwareのユーザーカンファレンスの会場外で、会場から立ち去るように求められるまで、このURLが入ったカードを配布していたことを指摘した。Reeves氏はMicrosoftの戦略が「子供じみている」と述べた。同氏はまた、VMwareがそれに匹敵するMicrosoftのサービスよりも高価であるという同社の主要な論点に疑問を投げかけた。同氏の記事からは以下のとおりである：

　「MicrosoftがVMwareは『あまりに高価すぎる』と主張するのはやや不正直である。Windows ServerにはChris Wolf氏が「Virtualization Tax」と呼ぶものが上乗せされている。Chris氏は『WindowsサーバOSを現在仮想化するなら、MSのライセンシングの制限により、Windows 2008データセンターエディションを購入せざるを得なくなる。これにはご存じのとおりHyper-Vが含まれている。VMwareが高いというのは不正直である』と述べている。私もこれに同意する。Hyper-Vで真のVMモビリティを得るためにはデータセンターエディションが必要とされる。他のエディションはいずれも、モビリティを制限するか、VMs（バーチャルマシン）の数を制限するのだ。」

　この新しいアンチVMwareサイトは、Microsoftの当初の「GettheFacts」サイトとキャンペーンを思い出させる。同社はその後、これをややトーンダウンした「/Compare」に置き換えた。この両方とも、顧客に対し、Linuxは彼らが思わされているほど安くてロバストではないと説得することを意図したものである。アンチVMwareサイトGettheFactsでは、ケーススタディを著しく強調していた。しかしMicrosoftは今のところ、GettheFactsとは異なり、VMwareの攻撃サイトにおいて、Microsoftが資金を提供する第三者アナリストによる調査を宣伝していないようだ。

　このところ、MicrosoftによるLinuxとオープンソースに関する公のメッセージは、「打ち負かせ」から「協力しよう」に切り替わっている。Microsoft関係者は、彼らの目標は、WindowsとLinuxの間に相互運用性を望み、必要としているユーザーを助けることであると述べている。筆者はMicrosoftがいつ、あるいは果たしてVMwareに対する攻撃モードから脱却して、仮想化分野で顧客が要請する相互運用性について語り始めるだろうかと思い巡らしている。

　他方でWindows Serverと仮想化といえば、Microsoftは正式に「Windows HPC Server 2008」を9月22日にローンチした。ニューヨークにおけるローンチで22日に筆者が話をしたMicrosoftのWindows Server and Solutions Divisionのコーポレイトバイスプレジデントを務めるBill Laing氏は、Microsoftはハイバーバイザの「Hyper-V」が6月に製造工程向けリリース（RTM）されて以来、25万回ダウンロードされたことを繰り返した。

　MicrosoftはHyper-Vを「Service Pack（SP）2」を通してWindows Server 2008の中核製品の一部とするとみられている。Laing氏はWindows Server 2008 SP2のタイミングについてはコメントを控えた。同氏はまた、「Windows 7 Server」、別名「Windows Server 2008 R2」に関しては、それがメジャーではなく「マイナー」なリリースとなるということを強調したほかは、いっさい語ろうとしなかった。