Gartnerは、世界の従業員を対象に実施した調査の結果を発表した。これによると、ITワーカーは他の従業員よりも離職する傾向が強く、IT以外の従業員と比べて現在の勤務先にとどまる意向を示している割合が10.2%低いと明らかになった。これは全ての職種の中で最も低い割合だった。
同調査は2021年第4四半期、ITに関わる従業員1755人を含む世界15言語、40カ国の従業員1万8000人を対象に実施された。
現在の企業にとどまる意向が高いITワーカーは、世界ではわずか29.1%だが、この割合はアジア（19.6%）、オーストラリアおよびニュージーランド（23.6%）、中南米（26.9%）ではさらに低い。ITワーカーが企業にとどまる割合が最も高い欧州でも、その割合は10人中4人（38.8%）だった。
また30歳未満のITワーカーは50歳以上のITワーカーと比べて、企業にとどまる可能性が2.5倍低いと明らかになった。企業にとどまる可能性が高いと回答した割合は50〜70歳のITワーカーでは48.1%なのに対し、18〜29歳のITワーカーでは19.9%だった。
Gartnerは、働く人を中心に据えた柔軟な勤務形態（裁量労働制、ハイブリッドワーク、同期／非同期両方のコラボレーションツールの活用など）によって、離職率を減少させ、パフォーマンスを向上できるとしている。2021年に同社が幅広い業種、部門、地域の従業員3000人を対象に実施した調査では、ITワーカーの65%が「柔軟に働けるかどうかが、組織にとどまるかどうかの判断に影響する」と回答したという。
