日本オラクルは11月14日、データベース（DB）アプライアンス「Oracle Database Appliance」の提供を開始した。ハードウェア構成の価格は571万円、保守費用は含まれていない。中小企業や大企業の部門での活用を想定している。
ソフトウェアやサーバ、ストレージ、ネットワークを一体化したアプライアンスであるDatabase Applianceは、Linuxディストリビューション「Oracle Linux」を搭載するIAサーバ「Sun Fire」2ノードで構成。RDBMS「Oracle Database Enterprise Edition 11g Release 2」とクラスタリングソフトウェア「Oracle Real Application Clusters」が実装されている。メモリは合計192Gバイト、73Gバイトのソリッドステートドライブ（SSD）を4台搭載できる。
Oracle Database Appliance
搭載されるCPUの24個のコアを最小構成2個のコアから段階的に展開でき、Oracle Databaseや関連のソフトウェアを事業や企業の成長に伴って拡張できる「pay-as-you-grow」のソフトウェア形態で提供される。ハードウェアをアップグレードせずに、ビジネスの成長に合わせてソフトウェアへの投資を変更できるとしている。
ストレージ管理機能「Automatic Storage Management」でDBを保護できるという。運用管理ツール「Oracle Enterprise Manager」でGUIベースのDB運用管理が可能だ。フルスタックの統合型パッチ適用、ハードウェア障害発生時の自動連絡などの機能で、高い可用性を実現して、DBアプライアンスの構築や維持に必要なコストとリソースを削減できるとしている。
