Oracleは米国時間12月18日、2009会計年度第2四半期（2008年9-11月期）の決算を発表した。ソフトウェア販売や保守サポートの売上高が増加し、総売上高は前年同期から6％増加した。
同四半期の純利益は前年度期比1％減の12億9600万ドル（1株当たり25セント）。特別科目を除いた非GAAPベースの純利益は、17億4600万ドル（1株当たり34セント）で、9月時点の同社の予測（1株当たり35〜36セント）を下回った。
Oracleは当初、同四半期における新規ソフトウェアの売上高について2〜12％増と予測しており、結果的に8％増の45億ドルだった。
景気低迷にもかかわらず売上高が伸びたソフトウェア以外分野としては、保守サポートが挙げられる。同期の保守サポートの売上高は、前年同期比14％増の28億5600万ドルだった。
一方、投資家らがOracleの今後の成長を予測する手段として常に注目する傾向がある新規ソフトウェアライセンスの売上高は、前年同期比3％減の16億2600万ドルだった。また各種サービスの売上高も振るわず、同2％減の11億3100万ドルとなった。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
