ガートナー ジャパンはこのほど、企業のPC利用者を中心に、PCのOSを更新する目的、意義についての調査結果を発表した。
調査によると、企業のPC利用者がOSを更新する目的で、最も多い回答は「セキュリティを高めるため」で、以降「個人の生産性を高めるため」、「新しいテクノロジに対応するため」、「企業の生産性・業務を向上させるため」、「管理者の負担を軽減するため」と続く。
ガートナーでは、Winnyなどによる相次ぐ情報漏洩事件や、個人情報保護法施行以降の、情報漏洩対策への意識の高まりなどから、情報セキュリティに極めて高い関心が向けられ、企業情報システムにおいて、「PCが最大のセキュリティホール」との認識から、PCの基本的な性能を左右するOSに対して、セキュリティが最も重要視されていると分析している。
またガートナーが2000年に実施した、Windows 2000の評価に対する調査によると「OSの安定性」、「ハングアップ、フリーズの解消」といったように、安定した稼働が重視されていた。今回の調査結果を踏まえ、OSを含むクライアント環境に求められるものは、「安定稼働」から「安全稼働」に移行していると分析している。
調査は1月、4月、7月、10月の年4回、ウェブによるアンケートで実施し、約5000人の調査協力者より得た600〜700件の有効回答をまとめた報告書「Focus Report」を提供。さらに、調査結果データをベースにアナリストが分析したレポート「Perspective」を提供している。
