Microsoftの次期オペレーティングシステム(OS)「Windows 7」には、「Internet Explorer」(IE)以外にもユーザーが無効にできる機能があることが判明した。
Microsoftは米国時間3月6日のブログ投稿の中で、Windows 7では、ユーザーがオプションで同OSの機能の多くを無効にできるようになると説明した。
Windows 7の最近のビルドでは、「Windows Features」ダイアログボックスに前から表示されていた多くの機能に加え、IEを無効にできるようになったことが、テスターらによって発見されていた。しかし、Microsoftは3月6日のブログで、「Windows Vista」では無効にできなかった多くの機能が、Windows 7の最終版では無効にできるようになることを明らかにした。新しいオプションでは、「Windows Media Player」「Windows Media Center」「Windows Search」「Microsoft XPS(XML Paper Specification) Viewer」などの無効化が可能になる。
「機能の選択を解除すれば、その機能は使用できなくなる。つまり、そのファイル(バイナリとデータ)は(セキュリティを重視するユーザーのために)OSにはロードされず、コンピュータ上で使用できなくなるのだ。これらのファイルは常に一覧表示されていて、実行中のOSへその機能を容易に復活させることが可能で、その際に追加のメディアも必要ない。この一覧表示は、インストールDVDを探し回ることは絶対にしたくないという、ユーザーからの貴重なフィードバックを生かしたものだ」と、Microsoftはブログで述べた。
無効にできるWindowsコンポーネントを増やす判断において、独占禁止法や規制の問題が何らかの役割を果たしたのかどうかについて、Microsoftはコメントを避けた。とはいえ、リストにある多くのプログラムは、ブラウザやメディアプレーヤーなど、規制当局から問題視されていたものだ。また、XPSテクノロジは、Adobe Systemsの「PDF」と競合するプログラムと見られている。
Microsoftはまた、Windows 7から完全に切り離す複数のプログラムも明らかにした。これまでWindowsの一部だったフォトギャラリー、電子メール、動画作成などのプログラムは、「Windows Live」での個別ダウンロードによってのみ利用可能になる。同社は、Windows VistaではOSにプログラムを含めていたが、後にWindows Liveサービスと連携する追加プログラムをダウンロード提供するようになった。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ