FAST ESP™による情報検索が、次の「気づき」へと繋げる「可視化」を実現
---ファストサーチ＆トランスファ

富永康信（ロビンソン）

2007/03/09 18:00

コストセンターをプロフィットセンターへ転換するFAST

　FASTでは、単純な検索ボックスの存在を否定する。「エンタープライズ環境でのサーチの役割とは、単にキーワードに基づく情報を収集するだけではなく、その背景にあるなんらかの情報も気付かせることだ」と福原氏。

　今後、BI、KM、インフォメーションマネジメント、モニタリングなどの領域には、エンタープライズサーチが展開していくが、従来この分野はコストセンター的な扱いがされていた。ここに何らかのROIを改善することで、プロフィットセンターへの転換がFASTの狙いだという。

　中でも、フィナンシャルタイムズ（FT）での活用事例は、今後のビジネスのヒントになるという。FASTのナビゲーションツールによって、FTでは異なった観点からの記事検索を可能にしている。例えば、過去に掲載された記事の中で、あるキーワードの出現回数をグラフで示すことができ、その最も高い値を示した部分にオンマウスすると、年月日と件数が表示される。ユーザーは、この出来事の前後にどのような記事があるのか、日付の絞込みによってさらに自分の求めている範囲を狭めることができるのだ。

　これを企業における返品情報に置き換えてみると、この返品数の突出はどのような理由によって発生したのかといった、“気付き”のためのインターフェースが可能になるという。

　一方、ロイターは、FASTのリアルタイムインデックスを使い、DBが変わるとほぼ同時にインデックスが更新さる仕組みを利用している。さらに、リアルタイムフィルタエンジンで、契約顧客自身が知りたい情報を定義して、それにヒットした情報だけをリアルタイムにフィードするサービスを提供する。加えて、自社の新聞記事や写真などの情報が無断で利用されていないか、世界中のニュースサイトを対象に類似性を日々監視しているという。

　他の事例では、従来平均3.5回のクリック回数が、FAST導入後には平均1.5回に減少し、効率的に商品を探せるようになったポータルの例や、検索結果ゼロを回避した結果、電話での問い合わせが激減したIBMの例などが紹介された。

探し出すきっかけを検索結果から気付かせる

　FASTは、アドホッククエリのパフォーマンスを高め、1秒以内の検索を100％保証することを売りとしているが、ダイナミックドリルダウンも特徴のひとつ。ユーザーの思考に基づいて次のプロセスがあることを提示する。

　「前にも探したことがあるという体験は誰でも持っているものだが、得られた結果からドキュメントのフォーマットを特定し、だれが作成したかなど、言葉にいえないサーチのルールをナビゲーションツールで提示することで、効率よく絞り込むことができる」（福原氏）

　さらに、エンティティエクストラクション機能も盛り込まれ、キーワードで検索されたドキュメントの中から、特定の企業名やカテゴリ、人名を提示する。得られた検索結果から、自動的に重要となるキーワードや次の絞り込みの候補となるキーワードを抜き取ってくる。

　このように、FASTはクラスタリングとエンティティ抽出によって、非構造化データをどのように探し出すかなど次のきっかけとなるものを、つまり検索結果から「気付き」の提示を可能にするという。

サーチ機能を基盤とした業界初のBIサポートツールも登場

　また福原氏は、「データウェアハウス（DWH）などは100％正しい情報を目指し設計されてきた。しかし、ドキュメント情報は確度を上げることは難しい。したがって、タクソノミーの概念を利用することで、インデックスしたものを人々が使いながら、フォクソノミー手法で中身の精度を高められれば、先に進みながら過去の情報を整理することができる」と話す。例えば、「エンジン」というキーワードから、「ピストン」「プラグ」「シリンダー」などに分類し、それらをドキュメントパイプラインに入れることで、タクソノミーのツリー構造に従って結果を作り込んでいくことができる。

　「FASTは、あらゆるドキュメントやWeb情報など、全て単一のインデックスに取り込み、ユーザーのルールに従って分類し、ひとつのキーワードで情報を探し出す、あるいは分かるように提示することを可能にする“可視化”を大きなテーマにしている」と同氏は位置づける（図2）。

　先ごろFASTは、データベースクレンジング、データベースオフローディングといった仮想型インテリジェンスライブラリの「AIW (Adaptive Information Warehouse)」を発表した。構造化・非構造化といったデータリソースの制約を受けることなく、組織内外に偏在する情報を横断的に収集、整備、分類する、サーチ機能を基盤とした業界初のBIサポートツールだ。同社は、ビジネスの可視化の進展に大きな役割を果たすだろうと考えている。

図2　経営による見える化−「可視化」

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