他システムに手を加えず
短期間での導入が可能
長尾氏は講演の後半で、海外における2件のESPの先進活用事例を紹介。具体的な導入手法について説明した。
最初に紹介された金融機関A社では、情報共有のためのポータルシステムが導入されていたものの、1度の検索に10〜20秒と長い時間を要していたうえ、分析機能が欠けていたことから利用がほとんど進んでいなかった。そこで、ポータルシステムの代替としてESPを導入したという。
同様に、ホテル経営を手掛けるB社では、地域ごとに6つのポータルシステムを運用していたが、そのために社員の意識に差が表れるという課題を抱えていた。そこでB社はポータルを一元化する手段としてESPに着目したという。
現在、両社ではEPSが稼働し、積極的に利用されているが、注目されるのが導入するまでの期間が前者で6カ月、後者で3カ月と極めて短い点だ。
「ESPはインデックスを用いて情報を一元管理するため、既存のシステムに手を加えることなく利用環境を整備できる。その分、導入を短期間で完了することができる」(長尾氏)
また、ESPを用いれば、情報の種類によって検索ツールを使い分けることなく、シングルポイントであらゆる情報のなかから必要なものを探し当てられるようになる。そのため、使い勝手の高い検索環境が実現でき、ひいては社員へのサポート業務の負荷を軽減できることなどもESPのメリットだと指摘した。
これらについて述べた後、長尾氏は「ESPは企業におけるナレッジマネジメント革新の中核を担うもの。その実現に向け、今後もWeb2.0的な機能を付加することでSMART/InSightの機能強化を図り、企業のビジネスイノベーションを支援したい」と強調し、講演を締めくくった。