Microsoftは米国時間4月5日、エンドポイント保護ソフトウェア「Microsoft Defender for Endpoint」が、「Surface Pro X」を含むArm版「Windows 10」に正式対応したことを発表した。
Microsoft、ASUS、HP、Lenovo、Dellは2017年から、Arm版Windows 10を搭載したPCを提供していた。SoC(システムオンチップ)にQualcommの「Snapdragon」を採用し、LTE通信機能を備え、IntelベースのPCよりバッテリー寿命が長いのが特徴だ。
多くの人が知るArm版Windows 10搭載PCに、MicrosoftとQualcommが共同開発したプロセッサー「Microsoft SQ1」もしくは「同SQ2」を搭載した「Surface Pro X」がある。
つまり、こうしたWindows 10デバイスでも、Microsoft Defender for Endpointが利用可能になった。
Microsoft Defender for Endpointを、全てのWindows 10デバイスに内蔵されているウイルス対策ソフトウェアの「Microsoft Defender Antivirus」と混同しないように注意すべきだ。Microsoft Defender for Endpointはエンタープライズ向けサービスで、以前は「Microsoft Defender Advanced Threat Protection」という名称で提供されていた。
Microsoftは2020年の「Ignite」カンファレンスで、セキュリティ製品の名称を変更し、明確になるようにした。Microsoft Defender for Endpointの他、「Microsoft 365 Defender」「Microsoft Defender for Office 365」「Microsoft Defender for Identity」などだ。
Microsoft Defender for Endpointは、PCのウイルス対策だけではなく、Windows 10 PCのセンサーからデータを取得し、「Azure」クラウド上にある顧客のプライベートインスタンスに送信して、分析する。他にも、セキュリティ分析、脅威インテリジェンス、マルウェアアラートによる自動調査などの機能を備えており、PCにインストールされたウイルス対策ソフト以上の役割を果たす。
オフィスと自宅の両方で仕事をする新しい業務環境では、セキュリティを優先する必要があるため、MicrosoftはArm版Windowsへの対応は時宜にかなった取り組みだと考えている。
Microsoft 365 Defender Teamによると、「これらのデバイスは、暗号化、データ保護、次世代のウイルス対策やマルウェア対策機能など、Windows 10に搭載されている保護機能をフル活用できるように設計されている」という。
なお同社は、Arm版Windows 10搭載PC向けに、Microsoft Defender for Endpointを提供したことで、企業のセキュリティチームは何ら変更を強いられるわけではないことを強調した。
「Microsoft Defender for Endpointは、デバイスのインベントリー、アラート、対応アクション、高度な脅威ハンティング、オンボーディング体験を含め、以前と全く変わりはない」(同社)
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。