企業の戦略を支える上で、コンポーザビリティー（構成可能性）の重要性は高まっていく。2023年、そしてそれ以降に登場すると予想される、業務における7つのデジタル変革トレンドを洗い出した調査によると、コンポーザブルアプローチを採用した組織は新機能の実装速度において、2023年までに競合他社を80％上回る見込みだという。
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コンポーザブルアーキテクチャーに向かう流れは主に、トータルエクスペリエンス（TX）戦略に対して投資する組織によって生み出されている。しかし、こういった組織はイノベーションを追求していくために、昨今の人材不足の中、適切な人材を惹きつける必要に迫られている。
ある調査によると、多くの上級ITリーダーは従業員エクスペリエンス（46％）によって評価されており、それは顧客エクスペリエンス（48％）による評価と同じくらい重要だという。
2023年には、顧客と従業員のジャーニー、特に両者が交差する部分を改善するための手段として、TXに着目する大手組織が増えていくはずだ。
ここでの戦略は、既存の基盤テクノロジーに対する投資を再利用することで、顧客と従業員のエクスペリエンスにまつわるイニシアチブを強化し、それによって優れた共有エクスペリエンスを生み出すとともに、さらなる業務価値を推進していくというものになるだろう。
Gartnerは、2026年までに大企業の60％が「顧客および従業員の支援において世界に通用するレベル」を達成するために、TXを採用して業務モデルを変革していくと予測している。また2024年までには、TXを実現している組織が、CXおよびEXの満足度指標で、競合他社を25％上回る見通しだという。
MuleSoftの2022年の調査によると、優れたTXを実現するにはIT部門と業務部門の間での協力プロセスを強化していく必要があるという。IT部門はもはや、テクノロジーを提供するだけの存在ではなく、業務に欠かせない問題を解決したり、主要な業務目的に取り組んだり、テクノロジーによって競争上の優位性を生み出すための支援を提供するようになっている。こうした変化に対応する上で、IT部門と業務部門は戦略的目標に向けて緊密に連携していく必要がある。しかしITリーダーの98％は、IT部門と業務部門の間の協力プロセスには改善の余地があると考えている。
