富士キメラ総研は1月12日、世界ストレージ市場に関する調査結果を発表した。2006年における次世代DVD、ハードディスク（HDD）、フラッシュメモリディスクなど外部記憶装置の売上高は、9兆5479億円で前年の9兆7122億円に比べ1.7％減少したという。

　市場規模が縮小した要因として、富士キメラ総研はPCの生産量が当初見込みを下回った結果、PC用CDドライブ（CD-ROM、CD-R/RW、コンボドライブ）が減速したことを挙げる。ただし、2011年は、対2006年比22％増の11兆6000億円規模に拡大すると見込む。

　そのほかの主な調査結果は以下の通り。

• 次世代DVDプレーヤー：
  2006年におけるBlu-ray Disc（BD）方式、HD DVD方式、両方式対応のAV用次世代DVDプレーヤーの市場規模は、販売台数が24万台、売上高が134億円。2009年までは、BDとHD DVDの両陣営が市場を形成するが、2010年以降は両方式対応プレーヤーに集約されると予測する。富士キメラ総研は、2011年の市場規模を販売台数3300万台、売上高1兆1100億円とみる。PC用次世代DVDドライブの売上高は、2006年が25億円、2011年が5515億円という。
• HDD：
  2006年の市場規模は、販売台数が4億2970万台（前年比13.1％増）、売上高が3兆3380億円（同1.8％増）。2006年に単価下落が急速に進み、金額ベースの伸びが少なかった。メーカー別では、米Seagate Technologyが市場シェア約36％でトップ。以下、米Western Digital、日立Global Storage Technologies（GST）、韓国Samsung Electronics、東芝、富士通と続く。2011年については、販売台数6億5400万台、売上高4兆3277億円と予測する。
• 半導体ディスク（SSD）：
  NAND型フラッシュメモリによるSSDは、2006年に販売台数125万台、売上高336億円となった。2011年には、販売台数1033万台、売上高2283億円とみる。