MSの「Windows 7 Readiness」プログラム--メーカーの対応強化を目指す

　Microsoftは、「Windows Vista」をめぐっては度々の計画変更を余儀なくされたが、「Windows 7」に関しては異なるアプローチを取っている。

　Microsoftは、Windows 7については非常に慎重と呼ぶべきアプローチで、公式にはまったく多くを語ろうとしない姿勢を貫いている。

　MicrosoftのバイスプレジデントであるMike Nash氏は、「（Vistaの）開発プロセスの後期なってから機能の変更があり、リリース予定のスケジュール不足と相まって、多くのパートナー企業にとっては、実のところ、どれが真のVistaであるのかさえ把握が難しい事態を招いていた。最終的には、予測すら困難な状況により、『いろいろと変更が加えられるのが終わるまでは、少し待っていることにしよう』という反応が主流となってしまった」と述べている。

　Windows 7に関しては、Microsoftは、本当に提供が確実になった時点でのみ、詳細を明らかにする姿勢を取ってきた。たとえMicrosoftが、提供計画について、早期に公表することはできないとしても、いざ発表事実がある時には、より確実性に富む内容を明らかにすることが目指されているのだ。

　これにより、明らかにされる計画に変更が生じることは、（Vistaの時よりも）大きく減ったものの、特にWindows 7の出荷時期に関してなど、カギとなる質問への答えが、なかなかMicrosoftから出てこない状況が生まれている。

　これまでMicrosoftは、2007年1月のVistaのリリースから3年以内のスケジュールで、基本的には2010年1月までに、Windows 7の出荷を開始する予定であると述べるにとどまってきた。しかしながら、Microsoftは、2009年末のホリデーシーズンに間に合わせて、Windows 7を搭載したPCの発売を可能にするのではなかろうかと、多くの人々が考えるようになっている。

　出荷時期については何ら具体的な計画が示されていないものの、Microsoftはパートナー企業に対して、ソフトウェアおよびハードウェアのWindows 7対応を確実なものとするよう準備を求めている。Windows 7では、VistaがXPに対して加えたほどの大幅な変更が導入されることはないものの、Microsoftはハードウェアおよびソフトウェアメーカーに対して、Vista互換の製品サービスがWindows 7とも互換性があるのかどうかのダブルチェックを勧めている。

　Microsoftは米国時間2月2日、このプロセスを正式に推進するため、「Windows 7 Readiness」プログラムを発表している。Nash氏はインタビューに応じて、詳細については内容を絞り、提供製品に特化した情報公開を進めることにより、同社がパートナー企業との信頼回復に努めていると語った。

　Windows 7 Readinessへの参加企業に対しては、Microsoftからさらなる技術文書やテストビルドの提供が行われる予定である。その目的としては、「Device Stage」やマルチタッチ機能など、新たにWindows 7で初めて提供される機能への対応を強化することに加え、すでにVistaでも提供が開始されている新機能に対応した開発を多くの開発者に促すことも掲げられていると、Nash氏は述べた。

　「Vistaで新たに搭載された機能のいくつかは（中略）それほど広く普及してこなかった」とも、Nash氏は語っており、特にVistaに組み込まれた画像描画機能であるWPF（Windows Presentation Foundation）の利用が伸び悩んでいることに触れて、同機能はいまだにWindowsアプリケーションの一部としてはあまり活用されていないと述べている。