[PR]企業の組織力・現場力を高める情報共有のあり方を大手5社の事例から読み解く。全日本空輸(ANA)、商船三井が取り組んだワークスタイル変革やグループ求心力の強化。その基盤となったのは、ドリーム・アーツの製品だ。
以下に紹介するホワイトペーパーでは、詳説する2社に加え、俊敏・確実な情報伝達によって業務過多からくる悪循環を一掃したマイナビ、ユーザー部門が主体となってデータ活用を進めたヒビノ、統制のとれた基幹連携ワークフローを構築したトーメンエレクトロニクスの3企業についても、課題解決の過程を見ることができる。ぜひご活用いただきたい。
全日本空輸(ANA)では2008年度から、「現有体制での生産性向上」をメインテーマに、成田/羽田の発着陸枠拡大や羽田の24時間化などによる事業拡大を推進していく中期経営計画に取り組んでいた。現有人員で生産性を高めていくのにあたって、新しいワークスタイルの検討がはじめられたが、その中で課題のひとつとして挙がったのが、Notes/Dominoで構築された既存の情報共有基盤だった。大グループ企業である同社には、選定する上で幾つかの特徴的なポイントがあった。これらを満たしていたのが、ドリーム・アーツの「INSUITE®」である。
トップダウンで強制力をもった「スケジュール徹底キャンペーン」を実施することで、『全員が必ず使う』という導入初期のハードルは、短期間のうちにクリアした。次に取り組んだのがワークスタイル変革に向けた『会議の質』の向上である。下に説明するのが、「INSUITE®」を利用した会議招集の利用イメージだ。
グループ間での連帯感や認識共有に課題を持つ大手企業も多いはずだ。 国内外に約150のグループ会社を持つ商船三井では、グループ総合力の強化に向け、定期航路の安全運行やグローバル化の進展などを実現するための中期経営計画を2007年度にスタートさせた。全社目標に「質的成長」を掲げたこの計画では、本社と海外拠点での情報共有の質を向上させることが必要不可欠だった。メール中心のコミュニケーションに閉じた中で、航海士や機関士といった海上社員に対する情報共有のタイムラグが課題となっていた。
課題解決に向けて、商船三井初のグループ1万人が利用する「グローバルポータル」が、ドリーム・アーツの「INSUITE®」を活用して構築された。現在では、安全運行など情報共有を積極的に行う習慣が根付いたことで、海外など沿革拠点との効率的な業務連携が実現している。
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