Microsoftは「Microsoft Threat Protection」の現状について説明するブログ記事を掲載した。同社はこのソリューションのビジョンを着実に実現しているという。Microsoft Threat Protectionは、「Microsoft Intelligent Security Graph」上に構築された、あらゆるものを網羅するセキュリティサービスだ。
一般によく知られているのは「Microsoft Defender Advanced Threat Protection」（ATP、旧称「Windows Defender Advanced Protection」）だが、この製品はMicrosoft Threat Protectionの一部に過ぎない。ほかにも、最近リリースされたマネージドSIEMサービス「Azure Sentinel」や「Microsoft Defender ATP」、「Office 365 ATP」、「Azure ATP」、「Microsoft Cloud App Security」、「Azure Security Center」、「Azure Active Directory」（AD）などがThreat Protectionの一部を構成している。
Threat Protectionのさまざまなサービスは、Microsoft 365のパッケージを支えるグラフデータベースを利用している大手企業顧客向けに、サブスクリプションバンドルの一部として提供されている。例えば、最近発表されたバンドル製品「Microsoft 365 Identity & Threat Protection」は、Microsoft Threat Protection（Azure ATP、Windows Defender ATP、Office 365 ATP）に、Microsoft Cloud App SecurityとAzure ADを組み合わせたものだ。
MicrosoftがThreat Protectionを発表したのは2018年6月のことで、その際、使用するセキュリティグラフにフィードされるデータソースの量についても説明があった。データソースには、「Outlook」「OneDrive」「Azure」「Xbox Live」「Windows」「Bing」「Microsoft Account」が含まれている。
同社はその後、Threat Protectionの進歩に関する最新情報を毎月公開しているが、今回のブログ記事では、Microsoft Secuirty担当コーポレートバイスプレジデントRob Lefferts氏が、最新の数字を挙げながら、同社はビジョンを着々と実現していると語っている。
利用されているセキュリティグラフのデータソースには、昨年よりも大幅に規模が拡大したものもあるが、さまざまな理由からほとんど変わっていないものもある。
Microsoftによれば、Outlookで分析した電子メールの件数は、昨年の4000億件に対して、現在は4700億件になったという。また、スキャンしているAzureのユーザーアカウントについても、昨年は7億50000万件だったが、今年は10億件を超えた。
毎月スキャンしているMicrosoftアカウントの認証の件数も、昨年の4500億件から、6300億件に増えている。
