Microsoftが、2回目となる年次調査「2022 Work Trend Index」で明らかになった内容を公開している。同社は今回の調査結果を踏まえることで、自社のソフトウェアやサービスを今後どのように発展させていくのかを伝えようとしている。Work Trend Indexは、31カ国の3万1000人を対象に実施した調査の結果とともに、「Microsoft 365」から得た「生産性に関する気付きを呼び起こす膨大な徴候」と「LinkedIn」の労働市場トレンドの分析に基づいている。
提供：Microsoft
Microsoftによると、今回の調査結果では、「大量転職時代」／「大量退職時代」が終わりを告げるにはほど遠く、ハイブリッドワークを実践している従業員の51％がリモートワークへの転向を検討していることが示されているという。その一方、リモートワークを実践している従業員の57％はハイブリッドな働き方への転向を検討しているという。また、従業員の43％は今後1年以内に転職を検討する可能性がある程度ある、あるいは極めて高いと答えており、この値は前年（41％）よりも若干高くなっている。
このように従業員がより柔軟な働き方を求めているにもかかわらず、企業リーダーの50％は2022年中にオフィスを全面再開する計画だと答えている。
調査対象となった従業員は、オフィスに出社する理由を知りたいとしている一方、誰がどこで働くべきなのかに関する合意をチームと取っていると答えた企業はわずか28％にとどまっている。また、回答者の53％は仕事よりも自らの健康やウェルネスの度合いを優先するだろうと答えている。人々が自らの健康により気を配るようになっていると答えている一方、平均的な「Microsoft Teams」ユーザーの1週間あたりのミーティング時間は2020年2月以来、252％増加しており、勤務時間外と週末の作業時間もそれぞれ28％と14％増加している。
法人向けとコンシューマー向けの双方のメタバース製品に取り組む意向を示しているMicrosoftは、「メタバースが職場環境に導入される」と考えられる強い兆候が表れていると述べている。同調査では従業員の52％がメタバース内のデジタル没入型スペースをミーティングやチーム活動で使うことに抵抗がないと答えている。また、従業員の47％は「Mesh for Microsoft Teams」でMicrosoftが示してみせたようなアバターを向こう1年で利用することに抵抗がないと答えている。一方、Z世代やミレニアル世代の従業員の多く（それぞれ51％と48％）は向こう2年のうちにメタバース内で仕事をするようになるだろうと考えている。ただ従業員全体でみると、16％はメタバース内で仕事をする見込みがないとしており、13％は「メタバース」という言葉の意味すら分かっていないと答えている（心配しなくてもよい。本当に理解できている人などいない）。
