世界最大規模の週4日勤務トライアルに参加した企業の大半は、その試みを継続している。
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この6カ月間におよぶトライアルには、61社の従業員約2900人が参加した。その結果、トライアル終了後も56社がこの制度を継続し、そのうち18社は恒久化することにしたという。
さまざまな業種の参加企業が、異なる週4日勤務モデルを導入した。例えば、「金曜休み」「交代制勤務」「分散勤務」「年間換算」「条件付き」などだ。従業員は既存の給与のまま、週5日の代わりに4日勤務した。
このトライアルは2022年6月〜12月にかけて実施され、2カ月間の準備期間中にワークショップ、コーチング、メンタリング、ピアサポートが行われた。
調査から、トライアルの終了後、従業員の39％はストレスが減り、71%は燃え尽き症候群のレベルが低下したことが分かった。また、54％が仕事と家事を両立させやすくなった、60％が仕事と育児および介護の両立が容易になった、62％が仕事と社会生活の両立が簡単になったと回答した。さらに、トライアル期間中は離職者が57％減少した。
このトライアルは4 Day Week Campaignが主導し、シンクタンクのAutonomy Researchと、ボストンカレッジ、ケンブリッジ大学、オックスフォード大学の研究者らが支援した。
4 Day Week CampaignのディレクターJoe Ryle氏は、「週4日勤務に向けた動きにおいて、これは大きな進歩だ」と述べた。
「経済界の幅広い分野で、このような素晴らしい成果があったことは、給与を据え置いた週4日勤務が実際にうまくいくことを表している」（同氏）
報告書は、このトライアルが自ら参加した企業によって行われたため、成功する可能性が高かったことを指摘している。その一方で、調査結果は勤務日数の短縮を支持するものだと述べている。
ボストンカレッジのJuliet Schor氏は、BBCのインタビューで次のように語っている。「生産性への影響について正確には把握できていないが、収益、（労働力の）減少、自己申告による生産性、従業員のウェルビーイング、コストといったさまざまな指標では、非常によい結果が得られている」
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
