データベースの約4分の3は、すでにクラウド上に展開されているか、3年以内にクラウドコンピューティング環境に移行する見込みであることが明らかになった。また、将来そのデータベースがオンプレミスに戻される可能性は非常に低いという。
調査会社のGartnerは、クラウドを利用する選択肢が優勢になるにつれて、オンプレミスデータベース市場は勢いを失っていくと述べている。
Gartnerによれば、同社の顧客は新規のアプリケーションをクラウド上に展開しており、既存資産のクラウドへの移行ペースも加速しているという。このような動きは、データウェアハウスやデータレイクなどを始めとする、アナリティクスや人工知能、機械学習でデータを使用する用途から始まっている。また同社は、それらのデータベースのうち、今後オンプレミスに戻すことが検討される可能性があるのは5％に過ぎないと予想している。
オンプレミスデータベースシステム市場にも多少の拡大が見られるが、オンプレミスに新たにデータベースが導入されているわけではなく、その理由は主に価格の上昇と、リスクを回避するためにやむを得ずアップグレードする事例によるものだという。Gartnerは、2018年には、世界のデータベース管理システムの売上高が18.4％増の460億ドルになったと述べている。
ただし、その増加分の68％はクラウドベースのシステムの売上高だ。また、市場拡大分の75.5％をMicrosoftとAmazon Web Servicesが占めている。
Gartnerは「この傾向は、クラウドサービスプロバイダー（CSP）のインフラやその上で実行されているサービスが、新たなデータ管理プラットフォームになりつつあるという見方を補強するものだ」と述べている。
また、クラウドデータベース市場が成熟するに従って、各事業者は顧客企業によるマルチクラウドのアプローチを受け入れるようになっているという。実際、調査に回答した企業の5社に4社は、2つ以上のクラウドサービスプロバイダーを利用している。これとは対照的に、オンプレミス用のデータベースを提供している企業が、他社製品との統合をサポートする機能を提供しているケースはまれだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
