Dropbox Japanは1月24日、同社が実施した企業の創造性とITツールの利用に関する実態調査の結果を発表した。この調査は2019年10月、800人のオフィスワーカー（全国の22～69歳の男女）を対象にインターネットで実施した。調査対象となった会社の規模や創業年数などはバランスが取れているという。
Dropbox Japan 代表取締役社長の五十嵐光喜氏
ビジネスチャットをはじめとするITツールの利用によって業務効率が上がったと感じているのは、調査対象者全体の約4割（39.3％）。特に20代はコミュニケーションの効率が改善したと感じる傾向が強く、「仕事相手とのやりとりや、コラボレーションがしやすくなった」との回答は56.8％、「業務上のやりとりにおけるストレスが軽減した」は45.5％だった。一方で50代は前者が30.7％、後者が31.7％にとどまり、特に前者は20代に比べて約25ポイント低い。
ITツール利用による年代別の効果・弊害（出典：Dropbox Japan）
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一方、業務への弊害も浮き彫りになった。「業務時間外のメール・チャット対応が増えた」（37.3%）、「ツールが多すぎて気が散る」（30.9%）など、ITツールが増加したことで集中して業務に取り組むことが困難になっているという。筆者にとって印象的なのが、20～30代はITツールの利便性を強く感じていると同時に、これらの弊害も強く感じる傾向があるということだ。例えば、20代の47.7％、30代の44.7％が「業務時間外のメール・チャット対応が増えた」と回答し、20代の37.5%が「ツールが多すぎて気が散る」と回答しており、これらはシニア層と比べてそれぞれ10ポイント前後の差がある。Dropbox Japan ジャパン マーケティング リードの上原正太郎氏は「若手はITツールを駆使している分、弊害も強く感じてしまうと考えられる」と説明した。
上原正太郎氏
