IDC Japanは4月26日、従業員1000人以上の国内大企業でのデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援するITサービス／ビジネスサービスの需要動向調査の結果を発表した。
それによると、大企業のDX推進の8割以上で何らかの支援サービスが利用されており、最多はコンサルティングファーム（22.2％）だった。以下は、システムインテグレーション（SI）事業者／ITサービスベンダー（19.2％）、クラウド特化型SI事業者（14.0％）だった。この3者は2021年の調査結果に比べて回答率が上昇し、大企業での重要性が高まっているという。
大企業が利用する具体的なサービス（複数回答）は、「ビジネス変革の支援」が58.5％と最多だった。以下は、デジタルマーケティング／デザイン支援（28.7％）、アプリ開発／SI支援（27.0％）、データ分析／人工知能／自動化支援（23.2％）、制御系技術／エンジニアリング支援（21.1％）が続いた。ビジネス変革の支援の内訳は、DX人材の育成／リスキルの支援、業務プロセスの変革／業務プロセスリエンジニアリング（BPR）の支援、デジタル戦略の策定／デジタル事業開発の支援などだった。
DX支援事業者の選定で重視されるのは、ビジネス上の問題解決／コンサルティング能力（26.6％）、プロジェクト管理能力／調整力（26.6％）の2つが最も高く、事業者にはビジネス面の課題解決能力が求められる傾向が強いという。
調査結果についてITサービス グループマネージャーの植村卓弥氏は、「大企業のDXイニシアチブの進行とともに人材育成や業務／組織の変革といったビジネス視点の支援と組み合わせて、アナリティクス／人工知能活用やアプリケーション開発支援といった技術視点のDX支援サービスを提供することがより重要になっている」と述べている。
大企業が重要視するDX支援事業者（出典：IDC Japan）
