リモートワーカーの多くは、通勤が不要になったことで得られた時間の多くを労働時間を増やすために使っていたことが新たな調査で明らかになった。
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全米経済研究所の調査報告書「Time Savings When Working from Home」によれば、在宅勤務で働いている人たちは、通勤が不要になったことで得られた時間の40％を主業務や副業に当てていた。また、34％をレジャーに、11％を家族の世話に使っていた。
レポートでは、「これらの結果は、余剰時間の多くが雇用者に還元されていることや、子供やその他の介護対象者も恩恵を受けていることを示している」と述べている。
調査には、2021から2022年にかけて27カ国の労働者1万8995人から得られたデータが使用された。不要になった通勤時間の各国平均は、1日あたり72分だった。米国では在宅勤務によって不要になった通勤時間は55分であったのに対して、インド、日本、中国では不要になった通勤時間は99～102分に及んでいた。米国は、在宅勤務の導入によって不要になった通勤時間が短かった国に分類される。
在宅勤務で得られた余剰時間の多くを仕事に費やしていた国は、台湾（53％）、シンガポール（53％）、マレーシア（53％）、インド（47％）、中国（46％）だった。一方、オーストリア、スペイン、ドイツの回答者は、余剰時間の40％超をレジャーに当てていた。
リモートワークの利点は通勤時間の減少以外のことにも及んでいる。レポートでは、在宅勤務が私生活に及ぼす価値はさらに大きく、通勤が不要になれば、時間だけでなく金銭的な節約にもなると指摘している。また、在宅勤務では身だしなみや仕事に入るための準備にかける時間が短くなるほか、時間の使い方の自由度が高く、個人の自主性も尊重されるという。
一方、KPMGが1325人の最高経営責任者（CEO）を対象に実施した調査では、65％が従業員のオフィスへの復帰を望んでおり、2025年までに実現させたいと考えていることが明らかになっている。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
