Sun Microsystemsは米国時間19日、「Apache」オープンソースライセンスの下で、最新の「Jini」開発ツールキットをリリースした。
Jiniは、当初は消費者デバイスとSunのJavaソフトウェアをリンクさせる手段として、1999年に発表された。しかし、Sunの幹部によれば、Jiniソフトウェアを利用している企業は、これをグリッドコンピューティングやクラスタサービスなどの企業向けコンピューティングタスクに用いることが多くなっていたという。
Jiniソフトウェアは、広く普及しているコンポーネントを利用するJavaアプリケーションの開発用に設計されたものだ。例えばSunでは、小型の倉庫用RFID（無線認識）リーダで稼働する同社のRFIDソフトウェアの開発にJiniを使用している。
Jiniソフトウェアの開発に当たっているのはJini Communityである。同コミュニティは独立した組織で、Sun以外の企業が同ソフトウェアに変更を加えている。
米国時間19日にシカゴで開かれるJini Communityの会合では、Sunの幹部が「Jini Technology Starter Kit」のバージョン2.0がApache License 2.0の下で利用可能になることを発表する。
Apacheライセンスを採用した理由について、Jini Communityがオープンソース団体として活動できるようにすることが同社の計画の一環であるからだと、Sunの幹部は説明した。人気の高かった前バージョン、Jini Starter Kit 1.2も、オープンソースライセンスを適用してリリースする意向だという。
SunのJini Technology部門シニアプロダクトマーケティングマネージャJennifer Kotzenは、新たなツールキットでは「Java Spaces」サービスの利用が可能になると述べている。同サービスは、ネットワークに接続された異なるコンポーネント間の連係を処理し、バッチ操作をうまく行うためのものだ。同ツールキットはまた、セットアップ時間を短縮するようにもデザインされている。
Jiniのもともとの用途はセンサーなどの小型デバイスの情報を収集することだったが、SunのJini技術プログラムディレクターMark Hodappによれば、こうした本来の目的のためにJiniが利用される機会が次第に増えているという。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
