米IBMは8月1日、現在使用している3900台のサーバを、Linuxをベースとした約30台のメインフレーム「IBM System z」に統合すると発表した。IBMでは、この新しいサーバ環境により、現行の設備で使用しているエネルギーをおよそ80％削減できるとしている。
IBMは、データセンターにおけるエネルギー消費を削減するための取り組みとして「Project Big Green」を5月に発表しており、今回のサーバ集約はその一環となる。
サーバの統合には、仮想化技術を駆使し、1台のメインフレームに盛り込まれた処理サイクルやネットワーキング、ストレージおよびメモリを含むシステム資源を、多数の仮想サーバへと分配する。それぞれに電源装置を持つ3900台のサーバを30台のメインフレームに集約することで、電力が削減できるほか、プロセッサ数が少なくなるためソフトウェアのライセンス料も抑えることができる。
今回の取り組みには、米国のニューヨーク州ポケプシー、コネチカット州サウスベリー、コロラド州ボールダー、英国のポーツマス、オーストラリアのシドニー、そして日本の大阪に設置されたIBMデータセンターが参加する。
なお、今回の移行によって不要となる3900台のサーバは、IBMグローバルアセットリカバリサービスによってリサイクルされる予定だ。
