MM総研は、セルフサービスBI（ビジネスインテリジェンス）における利用動向の調査結果を発表した。
セルフサービスBIを導入した企業500社にオンラインでアンケート調査をした結果、導入目的は「働き方改革の推進」が45％と最も多く、次いで「デジタル変革・ビジネス変革を推進」が42％、「業務の効率化／省人化」が36％だった。
導入している部門は「管理部門」が20％、「営業部門」が20％、「開発部門」が14％、「経営マネジメント」が14％だった。総務・人事・経理などの管理部門に導入した企業が多いが、営業や開発、製造といった幅広い部門でデータ分析ツールを導入していると分かった。
（出典：MM総研）
分析するデータの種類は「販売データ」が44％、「受発注データ」が41％、「在庫データ」が32％、次いで「財務・会計データ」が30％、「IoTデータ」が21％だった。社内システムの基幹業務データに加え、外部・第三者データや金融情報、位置情報など、さまざまなデータを組み合わせて分析用データとして活用しているという。
（出典：MM総研）
製品を選定する際の重視するポイントに関しては、「製品性能」が56％で最も高く、次いで「製品機能」が51％、「価格」が46％だった。重視する項目として半数以上の担当者が回答した「製品性能」「製品機能」の具体的な回答内容を分類したところ、性能では「処理速度が速い」が44％、「大量データの処理ができる」が41％だった。機能では、「プログラミング不要でデータを取り込める」が26％、「IoT／リアルタイムデータとの親和性」が21％だったとしている。
（出典：MM総研）
なお、現場での利用の割合が高い3製品の満足度を調査したところ、「ウイングアーク1st」の製品における「大変満足」「満足」の回答率（合計値）は、導入担当者が81％、エンドユーザーは85％だった。Tableauは導入担当者が79％、エンドユーザーは60％。Qlikは導入担当者は68％、エンドユーザーが70％だった。エンドユーザーがウイングアーク1stの製品に高い満足度を示した理由としては、専門知識が不要、直感的な操作、IoT／リアルタイム分析、処理できる件数、データ処理速度などの機能・性能――などが挙がったという。
（出典：MM総研）
