デル テクノロジーズは「Global Data Protection Index 2020 Snapshot（グローバル データ保護インデックス2020年スナップショット）」調査の結果を発表した。
これによると、企業が管理しているデータ量の平均はこの1年間で約40％増えており、データの急増に伴い、回答者の81％が「現在のデータ保護ソリューションでは、今後全てのビジネスニーズに対応することができない」と回答していることが分かった。現在企業が管理しているデータ量は、2018年の平均9.70PB（ペタバイト）から約40％増の13.53PBに上り、2016年調査時の1.45PBからは831％増となっている。
同調査は過去3回実施されており、世界15カ国にわたる従業員数250人超の企業と公的機関の意思決定者1000人を対象に、さまざまな課題と先進技術がデータ保護の準備態勢に与える影響について調査している。
今回の調査では過去の調査結果と比較して、プラスの変化も見られる。「データの価値を正しく評価して収益化している」または「収益化する予定である」とした回答者の割合が、2018年の74％から2019年は80％に増加。一方、大部分の企業が「過去1年の間に何らかの障害インシデントを経験した」と回答しており（2018年の76％に対して、2019年は82％）、68％の回答者が「今後1年間に新たな障害インシデントが発生するだろう」と懸念を示している。
障害インシデントに伴う損失額では、ダウンタイムにより発生する損失額の平均は54％で、2018年の52万6845ドルに対して2019年は81万0018ドル（概算）となっている。データロスによる推定損失額も2018年の99万5613ドルに対して、2019年は101万3075ドルに増加している。1社のみのデータ保護ベンダーを利用している企業と比べて、複数のデータ保護ベンダーを利用している企業では損失額が非常に高く、例えばダウンタイム関連の損失額では平均で約2倍、データロス関連の損失額に至っては約5倍高くなっている。
このように、複数のデータ保護ベンダーを利用している企業では自社が保有するデータへのアクセスが阻害されるサイバーインシデントに対して2倍近く脆弱であると分かった。これらの企業の39％が2つ以上のベンダー、20％が1つのベンダーを使用している。複数のデータ保護ベンダーを利用する企業の数は増えており、企業の80％が2社以上のベンダーからデータ保護ソリューションを導入し、その数は2016年から20％増えた。
今回の調査では、81％もの回答者が「現在自社が使用しているデータ保護ソリューションでは、今後出現する可能性のある全てのビジネスの課題に対応することはできない」と回答しており、信頼不足となっているものとして、サイバー攻撃後のデータ復旧（69％）、データロス発生時におけるデータ復旧（64％）、各国・地域のデータ統制法規への準拠（62％）、サービス レベル規定で求められるバックアップと復旧の順守（62％）などが挙げられている。
さらに85％の企業・組織が「データ保護ソリューションのベンダーがクラウド ネイティブ アプリケーション保護を提供することは必須である」または「大変重要である」と回答。またバックアップについては、多くの回答者が「クラウドベースのバックアップを優先する」と回答しており、エッジで生成されたデータの保護と管理へのアプローチとして、62％がプライベートクラウド、49％がパブリッククラウドを選択している。
