2022年に向けたIT企業のトップメッセージや年頭所感を紹介する。
クリックテック・ジャパン カントリーマネージャー 今井浩氏
2021年は、社会環境と経済活動が新型コロナウイルスのとどまるところを知らない感染拡大や異常気象の世界的な頻発により、かつてないほどの緊張と混乱の下に過ぎた年でした。コロナ禍や災害により被害を受けた皆さまには謹んでお見舞いを申し上げます。
企業にとっては、ビジネス環境の急激な変化に迅速に対応するために、意思決定におけるデータの重要性がより明確になり、デジタルトランスフォーメーション（DX）が加速された年でした。Qlikが以前から提唱する理念、リアルタイムの最新情報に基づく継続的なインテリジェンスにより即時の行動を促す「アクティブインテリジェンス（Active Intelligence）」が、より注目を浴びた年でもありました。
2021年は、来歴が明確にされた安心・安全なデータ利用による「説明可能なビジネスインテリジェンス（BI）」の実現（NodeGraph）、ノーコードによる機械学習のアナリティクスへの統合（Big Squid）、データの変更をトリガーにしたワークフロー自動化（Application Automation）、ローカルに安全に保管されたデータのSoftware as a Service（SaaS）環境での利用（Qlik Forts）など、製品開発と企業買収を通じ、お客さまのデータドリブン経営推進を ご支援してまいりました。さらに、Microsoft、Amazon Web Services（AWS）、Google、Snowflake、UiPathといったグローバルなパートナー各社とのエコシステムを拡大し、お客さま満足度の向上を図ってきました。
日本でのビジネスも好調に推移しており、パートナー企業さまとの連携を強化しつつ、製造、流通・サービス、金融、公共など、あらゆる業界、業種でQlikの採用が進んでいます。その一方、データ活用に不可欠な組織全体のデータリテラシーを高める次世代のデータリテラシープログラムである「Data Literacy 2.0」を開始し、日本における大規模公開オンライン講座（MOOC）プラットフォーム「gacco」において無料オンライン講座（「誰でもわかる！データリテラシーの基本」）を提供し、データによる意思決定のベストプラクティス実現に向けお客さまへの支援を強化、推進しています。
2022年は世界的な苦難が引き続き予想されています。移動の制限、サプライチェーン（供給網）途絶、温暖化効果ガス削減といった世界的な課題の克服には、一社単独の取り組みには限界があり、データの共有化を通じた企業間のコラボレーション、信頼、融合が欠かせません。Qlikは、引き続きアクティブインテリジェンスを戦略的に推進し、お客さまのDXに貢献してまいります。
