開発者に対する需要が非常に大きく、給与が過去最高の水準に達する中で、企業は競争の激しい市場において専門技術者の関心を引く労働環境作りに力を入れている。
高額の報酬によって優秀な人材を魅了し、興味深いプロジェクトによってその熱意を維持することはできるだろうが、開発者が望む働き方を開発者が望む場所で実現する労働環境作りにも取り組む必要がある。
そう考える1人が、デジタルチケットを手がけるTrainlineで最高技術責任者（CTO）を務めるMilena Nikolic氏だ。同社の今後12カ月の重要な課題は、ビジネスに必要なIT人材を確実に獲得してつなぎとめることだという。
「素晴らしいテクノロジー企業になり、ビジョンを実現するためには、最高のテクノロジーチームが必要だ」とNikolic氏は語る。
優秀な技術者の確保が終わりのない戦いであることをNikolic氏は認識している。同氏によると、Trainlineが拠点を置くロンドンの技術者市場には「大きな需要」があるという。
「主にCOVID-19をめぐるさまざまな制限が原因で、多くの人が転職を検討中だ。ロンドンから大勢の人が引っ越している」とNikolic氏。
「したがって、その問題に真剣に向き合い、『採用したい技術者の関心を引くために何をする必要があるのだろうか』と考えなければならなかった」
同社は最高の人材を呼び込むための継続的な取り組みの中で、Nikolic氏が柔軟性優先の働き方と呼ぶものを導入し、在宅勤務とオフィス勤務の両方をサポートしている。
Trainlineのアプローチでは、2つの主要な領域に重点が置かれている。具体的には、スタッフに在宅勤務を認めるハイブリッドワークモデルの開発と、未来のオフィスを作る取り組みだ。後者は、出社勤務する従業員に焦点を合わせた新しい種類のスペースを構築することを意味する。
同社が勤務日や勤務時間に関するノルマをオフィス勤務にも在宅勤務にも設けていない点は重要だ。勤務場所に関する決定は、チーム、マネージャー、従業員に委ねられている。
「私は技術者のチームに対して、『リモートで問題なくチームが稼働していると感じるなら、そのアプローチはうまくいっている』とアドバイスしてきた」。Nikolic氏はこのように語る。
このハイブリッドワークの取り決めは今のところ成果を上げているが、同氏は一方で、どんな変化も進行中の取り組みだということを認識している。
ほとんどの人は長期的にオフィス勤務の再開を強く望むのだろうか。大半のビジネスパーソンはリモートワークを続けるのだろうか。それとも、企業と従業員にとって最も魅力的な提案は、出社とリモートの中間にあるものなのか。こうした問いに答えを出すのは時期尚早だ。
「ハイブリッドが正解だと信じている。対面での共同作業を本当の意味で再現できるのは、私に言わせればオフィスだけだが、それに加えて、誰もが在宅勤務から受けられるワークライフバランスのメリットも得られるのがハイブリッドだ」（Nikolic氏）
他の会社も同様のアプローチを採用している。今では、週に在宅勤務の日とオフィス勤務の日があるという話は珍しくない。たとえば、AppleとGoogleはいずれも、スタッフに週に数日の出社を求めて、対面での共同作業の利点を得ようとしている。
