オープンソースソフトウェア（OSS）の説明として、「ボランティアが開発している無償ソフトウェア」という言い方を聞くことがあります。実際、そのように理解している人も多いはずです。しかし、その考え方はすでに古いと言えます。
確かに、オープンソースにはコミュニティが存在し、そのコミュニティで開発されたソフトウェアは無償でダウンロードできます。オープンソースが始まったばかりのころ、コミュニティを構成していたのは、研究者、教育者、個人などでした。それらの人は、自分が所属するなんらかの団体の意図でオープンソースに参加していたわけではなく、個人的な思いでオープンソースに参加していることが多く、ボランティア的だったのは確かです。
近年になり、OSSは高機能化してきました。このため、オープンソース・ソフトウェアを無償ダウンロードによって入手し、企業のシステム構築に利用するケースが増えてきました。しかし、オープンソース・ソフトウェアを企業システムで使うときによく問題になることがあります。それは、サポートや品質に関するものです。
コミュニティに企業が参加する理由
ソフトウェアを企業システムで稼働させる場合、サポートや品質の面で「だれかが責任を持つ」必要があります。個人的な意思の集合によって形成されたコミュニティがそうした点で責任を持つことは難しく、ボランティアベースのオープンソースではサポートや品質の面がどうしても不安材料となってしまうわけです。
オープンソースには、ベンダーの壁を越えて共同開発ができ、オープンな場での議論や意見交換を行うというすばらしい文化があります。この文化は止められませんし、とても価値の高いものです。この文化に「責任をもったサポートと品質」を付加するために、世界中のソフトウェアベンダーやIT企業がオープンソースに対して投資をするようになりました。
投資の方法には、さまざまな形態があります。オープンソースを集めて来てパッケージ化し、それを商用ソフトウェアと同様かつ安価に販売する企業、オープンソースを利用するベンダーのサポートを請け負う企業、オープンソースを自社の商用ソフトウェアに組み込む企業、自社のソフトウェアをオープンソースとして公開する企業などです。こうした企業は、ソフトウェアの専門企業であり、ソフトウェア開発のプロフェッショナルでもあります。
3つほど例を挙げてみましょう。OSSに対する有償サポートを行っている企業があるとします。ソフトウェアのサポートは開発した人から受けたい、というのがサポートを受ける側の意識です。そのためには、サポートを提供する企業そのものが、オープンソースコミュニティに参加することが望まれます。つまり、ボランティアでコミュニティに参加するのではなく、ユーザーが利用するOSSをサポートするためにオープンソースコミュニティの一部となるのです。こうすることで、ユーザーはコミュニティ参加者から直接、有償サポートを受けることができます。サポートを有償で提供している企業は、サポート料金から得た利益を、コミュニティでのソフトウェア開発に投資することができます。
