データセンター内での電源やラックなど物理インフラを提供するエーピーシー・ジャパン（APCジャパン）は7月10日、電源やラック、冷却システムなどの各装置の運用状況を監視するアプライアンスサーバ「InfraStruXure Central」と関連するソフトウェアの販売を開始したことを発表した。
InfraStruXure Centralは、同社のInfraStruXureシステム専用の稼働監視ツール。リアルタイムに機器を監視し、レポート作成とグラフ表示、トレンド解析などの機能を提供する。APCジャパンのネットワーク対応製品すべてと、IP網上にあるネットワーク機器を監視・制御するためのプロトコルである「SNMP」に対応するベンダー製品をサポートする。
同時に発表されたInfraStruXure Centralに対応するソフトウェアは、「Capacity Manager」と「Change Manger」の2製品。どちらも、InfraStruXure Centralに追加で導入することができる。
Capacity Managerは、電源や冷却機能を含むデータセンター全体のキャパシティを管理するソフトウェア。流動性の高まった電源や熱について、実際の使用量から能力を分析、データベース化されたIT機器仕様リストを用いて、新規導入や増移設時の電源容量や空調能力、ラックスペースに問題がないかシミュレートできる。
一方のChange Mangerは、サーバなどのIT機器の追加・変更時に導入プロセスを管理し、作業のステータスや履歴の参照が可能となっている。
InfraStruXure Centralは米国で2007年3月から販売開始。IBMの運用管理ソフト「IBM Tivoli Monitoring」と連携。日本国内では、NECの運用管理ソフト「WebSAM MCOperations」「SigmaSystem Center」、日立製作所の運用管理ソフト「JP1」と連携強化を進めていくとしている。
APCジャパンでは、同社のInfraStruXureを採用して設計されたデータセンターにおいて、InfraStruXure Centralの導入直後から即時に運用を開始できるようにするために、同社のエンジニアが物理インフラ統合管理ソリューションの導入を支援する。
この導入支援サービスは、インテグレーションサービスとトレーニングサービスからなる。インテグレーションサービスは、物理インフラの運用スペシャリストが初期設定からユーザー企業の運用にあわせた設定を行い、導入直後の初期設定などで発生するオーバーヘッドを最小限に抑え、運用の開始を支援する。トレーニングサービスでは、物理インフラの運用管理を開始する際に、運用管理に必要な知識とソフトの使用方法を運用管理者にトレーニングし、運用の開始を支援する。
