オープンソースソフトウェア（OSS）の開発フレームワーク「Drupal」の日本国内での普及を進める組織「Drupalビジネスコンソーシアム」が9月2日に正式発足した。同組織の準備委員会が発表した。
Drupalは、OSSのコンテンツ管理システム（CMS）として「Joomla!」「WordPress」と同様のものとして認識されているが、最近では開発フレームワークとして利用されつつある。海外では「Ruby on Rails」からDrupalに置き換えることも増えているという。
単なるCMSである以上にウェブアプリケーションフレームワークであると評価されつつあるとしている。海外企業では、OSSのPaaSとして利用されており、ビジネス環境の変化に応じてシステム修正を実現できる開発基盤として、欧米やアジアの各国で評価されているという。
Drupalには2万あまりのモジュールがあり、それらを活用することで、必要なソフトウェアなどをゼロから開発、検証する手間などが省け、新規システムを素早く構築できるとともに変化に応じてシステムを修正でき、システム構築を容易に汎用化できるとメリットを説明している。
日本市場では、いまだ多くのシステムで独自にいちから開発する手法が主流であり、市場の変化に素早く対応することやグローバル市場とのビジネス連携が円滑に行えないなど、システム構築の手法が企業のビジネスの可能性を阻害する要因にもなるケースが発生しており、今後の企業システムの課題にもなっている。
同コンソーシアムは、Drupalの普及を通じて、国内企業システムが抱える課題やシステム構築の状況を解決、変革することを目標に発足した。9月2日時点で、サイオステクノロジーや日立ソリューションズ、LPI-Japanなどが賛同を表明している。国内外のDrupalやOSS PaaSの動向も含めた説明会を9月9日に開催する。
