伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が4月13日に発表したビジネスチャットツール導入に関する実態調査によると、28.1%がチャットツール、ビジネスチャットツールを「一部で導入」もしくは「全社で導入」と回答。主にPCで業務を行う企業では30.5%が「Skype」を活用しており、携帯電話やタブレットで業務を行う企業では「LINE」が24.0%、「Facebook」が19.8%となった。
導入した理由については、「スピーディなコミュニケーション」が23.6%でトップ。次いで「会議時間の短縮への期待」15.7%、「複数人での情報共有が容易になる(他部署間とのコミュニケーション活性化等)」13.9%となった。ツール選択の基準として最も多く挙げられたのが、「使いやすさ」で21.6%。次いで「セキュリティ」20.6%、「業務効率化」 15.6%となった。
ビジネスチャットツールの導入状況(CTC提供)
導入していない理由として「業務に必要ない」を挙げる企業が最も多く42.4%。次いで「セキュリティが心配」が22.6%、「会社側での管理・運用対象が増える」が12.3%と続いた。
ビジネスチャットツールを導入しない理由(CTC提供)
未導入企業で「チャットツールが利用されている実態はない」と回答したのは35.5%。52.4%は「社内で利用されているかわからない」と回答。「無断でツールが利用されていることを把握している」と回答した企業は4.4%で、「把握はしていないが、利用されていると思う」と回答したのは7.8%だった。
非公式のチャットツール利用の把握(CTC提供)
国内の売上規模100億円以上、従業員数200人以上の企業に勤務する経営者や役員、係長、リーダークラス以上の役職者を対象にインターネット経由で調査した。有効回答数は412だった。