日本IBMとホートンワークスジャパンは9月5日、グローバルにおける両社の戦略提携関係に沿って、それぞれのビッグデータ領域のソフトウェアの販売とサポートを開始すると発表した。日本IBMの執行役員クラウド事業本部クラウドソフトウェア＆アナリティクス事業部長の三浦美穂氏は、Apache Hadoopなどを用いた増加する非構造化データへの対応、スピーディーなビジネス展開のために適したクラウド活用を促すと説明した。
協業強化により、日本IBMはホートンワークスのデータ分析基盤「Hortonworks Data Platform（HDP）」とストーリーミングデータのリアルタイム分析基盤「Hortonworks DataFlow（HDF）」の再販、サポートを同日から開始する。
日本IBMの執行役員クラウド事業本部クラウドソフトウェア＆アナリティクス事業部長の三浦美穂氏
一方、ホートンワークスジャパンは、Apache Hadoop向けのIBM SQLエンジン「IBM Big SQL」と、データサイエンティスト向け開発ツール「IBM Data Science Experiene（DSX）」の再販とサポートを始める。
ビッグデータから洞察を得てビジネス変革を起こすことを念頭にした時に、データサイエンスや機械学習の仕組みが鍵になると両社は説明している。
グローバルにおいて、IBMとHortonworksはビッグデータ技術の普及促進と標準化を推進している非営利団体「ODPi」の設立メンバーとなっている。ODPiは2015年2月に設立されており、標準的なオープンプラットフォーム間の互換性を向上するために、参加企業が協力している。
協業イメージ
グローバル協業において、IBMは標準Hadoop/Spark DistributionとしてHDPを採用。Hortonworksは戦略的なデータサイエンスプラットフォームとしてDSXを採用している。ホートンワークスジャパンの執行役員社長を務める廣川裕司氏は、IBMとの協業について「IBMのパートナーにわれわれのソフトウェアを提供できる」と利点を語る。
ホートンワークスジャパンの執行役員社長を務める廣川裕司氏
「2013年時点の世界のデータ量は4.4ゼタバイトだった。IoT、ウェブデータ、位置情報などにより2020年には44ゼタバイトになる」（廣川氏）とし、非構造化データの分散処理に用いられるApache Hadoopなど、オープンソースをベースとする自社のプラットフォームにおいて、データレイク、ストリーミング対応といった需要が高まるとの見通しを示した。
提携強化により2020年までに日本市場で実施することとして、データサイエンスおよび機械学習市場におけるリーダーになること、DSXとHDPのエキスパートおよびパートナーを育成することなどを挙げている。
