乳製品メーカーの南日本酪農協同（宮崎県都城市）は、ソフォスのEDR（Endpoint Detection and Response）製品「Sophos Central Intercept X Advanced with EDR」「Sophos Central Intercept X Advanced for Server with EDR」を導入し、エンドポイントセキュリティを強化した。ソフォスが10月13日に発表した。
南日本酪農協同は、グループ会社を含む800人の職員が約470台のPCを利用し、従来はパターンマッチング式のセキュリティ製品を使用していた。しかし、万一不正プログラムに感染した場合、感染原因までを特定できず、解析作業に情報システム部の人材を割けられなかったという。
今回導入された製品には、根本原因を解析する「Sophos Threat Cases」機能があり、問題が発生している機器の隔離やネットワーク上での他の脅威例の検索、クリーンアップやブロック詳細な脅威解析情報の入手ができる。南日本酪農協同では検討や検証を行い、従来製品のリース更新のタイミングに合せて今回の製品導入を決定した。
新製品への移行はソフォスが技術サポートを提供し、現在は安定稼働している。南日本酪農協同の情報システム部は安心感を得たと評価しているといい、製品には社員のUSBメモリー使用を管理する機能もあることからコスト削減にもつながったとしている。
