自社の「Xeon」やAMDの「Opteron」といったx86系プロセッサが着実に性能を改善していることを踏まえ、Intelでは、Itaniumを主にハイエンドサーバ向けのチップと定義し直した。だが同社とその提携企業は、いまも同チップに対する積極的な取り組みを進めている。
インテル日本法人の代表取締役共同社長 吉田和正氏は、「現在国内のサーバ市場の出荷台数は、ハイエンドUnixサーバとメインフレーム、IAサーバがほぼ3等分している。ItaniumのねらうところはハイエンドUnixサーバやメインフレームの置き換えをねらい、全体のサーバ市場でシェア10％は確保したい」と述べ、同アライアンスによってItanium市場の更なる活性化を目指したいとした。
それでもやはり、Itaniumプロジェクトを始動させ、その開発を支援してきたサーバメーカーのうち、HPをのぞく上位3社が同アライアンスに参加していないことは、否が応でも目立ってしまう。この3社とは、IBMとDell、そしてSun Microsystemsで、いずれも以前はItaniumに関して提携を結んでいたが、その後このハイエンドチップを巡ってIntelと対立し、袂を分かった。
まずはSunが、2000年にItanium版「Solaris」の開発を中止した。また今年に入って、IBMもItaniumベースサーバの開発中止を決定した。
さらに今月には、DellがItaniumのサポートを打ち切ると発表した。同社は、今後IntelのXeonプロセッサを採用していきたいと話している。Dellのこうした動きは、「Longhorn Server」のコードネームで呼ばれ、ハイエンドタスクの処理に特化したWindowsの次世代サーバでItaniumサポートを制限するというMicrosoftの決定に追随したものと考えられている。
こうした業界の動きや、Itaniumの普及スピードが調査会社の予測を下回っていることから、アライアンス発足のタイミングが遅いのではないかとの声もあるが、インテルの吉田氏は「ソフトウェア、ハードウェアを含め、ミッションクリティカル分野におけるItaniumソリューションが総合的に提供できる環境が整ってきた。Itaniumソリューションの更なるパフォーマンスと信頼性の向上を目指すには、今がいいタイミングだ」としている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
