各市場の定義と市場規模の算出方法
IDCではサーバ、ストレージ、PC、スマートデバイス、通信インフラ、通信回線サービス、ソフトウェア（アプリケーション）、ITサービスといったICTに関連する市場規模を毎年算出している。その総額は約25兆円であり、そのうちIoTとして関わる部分を算出している。加えてIoT市場のうちICTに関わらない部分（特定の用途に特化したデバイス、システム、アプリケーションなど）についてはIDCとして独自に算出したという。
IoT市場のサービス分野（構造）をシステム／デバイス、コネクティビティ、プラットフォーム、アナリティクス、アプリケーションの5つのレイヤに分けて捉え、それらにプロフェッショナルサービス市場とセキュリティ市場を加えたものをIoT市場としている。
システム／デバイスレイヤには、高度なOSを有し、自動的にインターネットに接続され、ネイティブアプリケーションやクラウドアプリケーションを実行し、センサなどが収集した情報を分析する機能を持つ「インテリジェントシステム」、それと同等のレベルの組み込みシステムが含まれる。センサなどで収集した情報を自動的にインテリジェントシステムに対して集約するネットワークに直接接続できる（エッジデバイス）もこの中に含まれるという。
PCや携帯電話、スマートデバイス、ウェアラブルデバイスといった通信機器については、人間とのインタラクションが必要になることから、基本的にシステム／デバイスレイヤの対象外とした。ただ、さまざまなエッジデバイスからローカル無線経由で収集されたデータをIPネットワークへ送信するためのゲートウェイとしてスマートデバイスなどが利用される場合、そうしたスマートデバイスは例外としてシステム／デバイスレイヤの市場の内数に含めている。
インテリジェントシステム／エッジデバイスの売上規模の算出の際には、それらがネットワークに接続された時点で出荷売上として計上する手法をとっている。
製造、流通、ヘルスケア、交通、産業プラントといった各業種別に、IoTとして利用されるモノ（インテリジェントデバイス／エッジデバイス）の単価を算出し、それらの各モノがネットワークに接続された時点で出荷売り上げとして計上する手法をとったという。
コネクティビティレイヤは、IoTサービススタックの中で、エンドトゥエンドでIPベースの通信サービス提供するための回線サービス市場、通信インフラ市場を表している。具体的には2G、3G、3.9G（LTE、モバイルWiMAX）、4G（LTE-A）などによるモバイルブロードバンドと光ファイバ（FTTH）、ADSL、ISDNといった固定ブロードバンド、さらに専用線、IPベースのVPN、法人向けWANなどのサービスといったさまざまな回線サービスが含まれる。こうした回線サービスのうちIoTサービスとして利用される部分を全体のデータトラフィック割合を考慮することで算出し、当該レイヤの市場に加算しているという。
同様に移動体通信事業者によって運用される中継網やアクセス網、NGN（NextGenerationNetwork）、ワイヤレスの通信インフラ、ルータ、スイッチといった通信設備全般の市場のうちIoTに該当する部分を、利用されるデータトラフィックの比率によって算出し、当該レイヤの市場に加算している。
さらにインテリジェントシステムやエッジデバイスに搭載される通信モジュール（2G、3G、LTE、WiMAX、Wi-Fi、Bluetooth、ZigBee、Wi-SUNなど）の市場も、このレイヤに含まれる。
通信モジュールについては上記のモノ（インテリジェントデバイス／エッジデバイス）の出荷売上と同様の計上という。回線サービスについてはそうしたモノの通信料金の市場を表している。
