熊谷組が処理負荷の高いソフトウェアを扱う設計部門を中心に、800台以上のモバイルワークステーションを導入して働き方改革を進めている。モバイルワークステーションを供給するデル・テクノロジーズが発表した。
熊谷組では、以前は主にオフィスのデスクトップPCで業務を行っていたが、コロナ禍の状況や働き方改革を踏まえて出張先や在宅でも業務ができる環境を整備した。一般的な業務を担当する社員向けにはモバイルPCを採用しているが、処理負荷の高いBuilding Information Modeling（BIM）ソフトウェアなどを扱う設計部門などでは高性能端末が必要だった。
そこで同社は、CPUやGPU、メモリーなどがカスタマイズしやすい点などを評価して、デルの「Dell Precision 5560」や「Dell Precision 3571」などを選定したとのこと。当初の予定より多くの台数を発注するケースがあり、デルが急な発注にも可能な限り対応できる点も評価したという。
これにより設計部門などは、持ち運びができるモバイルワークステーションを用いて、社外でBIMソフトなどを用いる打ち合せやプレゼンテーションができるようになり、家族の発熱で看護のために急に在宅業務をしなければならないといった事態でも業務を遂行できるようになったという。
また、外部モニターの「Dell U2421E USB-Cハブモニター」も併せて導入し、広い画面での設計作業などを可能にした。同モデルは、オフィスのデスクでUSB Type-Cモニターと接続している際にモニターからモバイルワークステーションへ給電するため、電源アダプターを携帯しなくてもバッテリー駆動時間を確保でき、社員は場所にとらわれず業務ができるようになったとしている。
