IDC Japanは携帯電話やスマートフォン端末の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数を発表した。7～9月の総出荷台数は前年同期比14.8％減の766万台、国内スマートフォン出荷台数は前年同期比24.2％減の521万台と3四半期連続のマイナス成長だった。
このマイナス成長の主要因として、通信事業者の販売奨励金戦略の見直しによる販売台数減少の影響、iPhone新製品の市場投入前の買い控え、そしてAndoroid搭載スマートフォン製品の販売不振で出荷台数の減少傾向が続いていることを挙げた。
スマートフォンを含む携帯電話総出荷台数のベンダー別シェアでは、Appleが8四半期連続で首位の座を維持。スマートフォン市場がマイナス成長を記録する中、同社は9月後半、新製品の「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」を市場投入したことでシェアが43.2％へと上昇している。
上位トップ3では、大手通信事業者3社に対して、従来型携帯電話と「AQUOS」シリーズのスマートフォンを安定供給しているシャープが13.9％を獲得、前四半期と同じく第2位になった。第3位には、KDDI向けを中心にスマートフォンと従来型携帯電話を同時出荷している京セラがランクインしている。
スマートフォンのベンダー別シェアでは、iPhone新製品の販売好調が続くAppleが63.5％を獲得して第1位に、ソフトバンクや米Sprintと共同開発したAQUOSシリーズの出荷増加を果たしたシャープが第2位。また、NTTドコモとKDDI向け「Xperia」シリーズの販売が堅調なソニーが、前四半期同様にトップ3に入った。
IDCは、2014年第4四半期（10～12月）はiPhone 6やiPhone 6 Plusの出荷増に加え、Android搭載の新規端末もベンダーから積極的に市場投入されることにより、出荷台数は一時的に好転する可能性が高い。しかし、年間ベースではマイナス成長となるIDCの予測に変更はないとしている。
7～9月の国内携帯電話出荷台数ベンダー別シェア（IDC提供）
